ノート:日本の新聞一覧

この記事は2006年5月13日に削除依頼の審議対象になりました。議論の結果、削除となりました。

S kitahashiさんによって白紙保護されていましたが、削除後に同じものが再び作られたわけでもなく保護する必要性はないと考えましたので解除しました。--Brevam 2006年5月27日 (土) 06:26 (UTC)返信

地域・分野別の旧廃刊した新聞節を分割し、廃刊になった日本の新聞一覧に転記することを提案します。記事が別に存在する以上重複させておく必要性はなくそのほうが利用者の便宜に資すると考えるからです。転記先には年表方式の一覧がありますが、それとは別に分野別・地域別の一覧としたいと考えています。以上、提案につき審議願います--落ち穂拾いする人（Talk） 2016年5月22日 (日) 02:03 (UTC)返信

特に反対がなかったので転記を実施しました--落ち穂拾いする人（Talk） 2016年5月28日 (土) 03:46 (UTC)返信

この一覧では、紙名が列挙されているだけなので、それぞれの新聞が日刊紙なのか、非日刊紙なのかは分かりません。しかし、同じ「新聞」であっても、日刊紙と（例えば）週刊紙では単に頻度が異なるだけでなく、性格や発行形態の面で、前提が大きく異なってきます。もちろん頻度が少なかったり、不定期刊行であったりしても、十分に特筆性のある新聞は存在すると思います。例えば、早稲田スポーツなどはそのような例でしょう。

以下は、私論と受け取っていただいても構いませんが、一般的に「日刊」とは、週に5日以上刊行される頻度を指します。これに対して、週4回という形態はおそらくなく（あったとしても稀）、週3回刊行されるものを「隔日刊」、週2回刊行されるものを「週2回刊」ないし「隔々日刊」などと称します。さらに、地域紙や業界紙などの中には、週刊、旬刊、月刊、季刊、あるいは不定期刊であっても「新聞」の体裁をとるものもあります。これらを識別できない形で一律に並べることには少なからず疑問を覚えます。

山田としては、一覧に挙げられた各紙名の後に、刊行頻度が明記されるべきだと考えます。ここに挙げられている新聞の大多数は日刊ですが、地方紙、専門紙、機関紙などには多数の非日刊紙も挙げられており、不注意な読者がそれらを日刊紙だと誤認するおそれがあるように思われます。

とりあえず、いきなり確認できたところから刊行頻度を追記する前に、皆さんからのご意見を伺うべきかと考えましたので、この節を立てました。ご意見をいただければ幸いです。--山田晴通（会話） 2019年3月19日 (火) 00:18 (UTC)返信

• 2週間以上が経過しましたが、特段のご異論はありませんでした。とりあえず、日刊ではないものについて、確認が取れたものから刊行頻度を追記していきます。作業が終わるまで「工事中」を貼付します。--山田晴通（会話） 2019年4月5日 (金) 06:09 (UTC)返信
  • 一般紙については一通り点検をしましたが、なお見落としもあるかもしれません。また、専門紙については調査がかなり煩瑣になる見込みなので、作業をいったん打ち切ります。告知を記事から除去し、定義部に少し加筆しました。--山田晴通（会話） 2019年4月15日 (月) 17:19 (UTC)返信

解決済み

「日本の新聞一覧#専門紙」節の「経済紙（産業情報紙）」小節の下には「オンライン新聞」という累計の下に、『財経新聞』が挙例されています。

紙媒体の裏付けがない「オンライン新聞」は無数にあり、また紙媒体の新聞と同列に扱うのは適切ではないように思います。逆にオンライン新聞も新聞に含めて考えるべきなのであれば、多数の「オンライン新聞」が追記されなければなりません。

個人的には、紙媒体の裏付けがない「オンライン新聞」はこの一覧で挙例されるべきではないと考えるのですが、いかがでしょうか。異なる立場からのご意見をいただければと思います。

もし、特段のご異論がなければ、「オンライン新聞」に関わる挙例を除去する編集を行いたいと思います。--山田晴通（会話） 2019年4月5日 (金) 12:49 (UTC)返信

• 3週間以上が経過しましたが、特段のご異論はありませんでした。「オンライン新聞」に関わる挙例を除去する編集を行います。--山田晴通（会話） 2019年5月1日 (水) 06:47 (UTC)返信
  • 除去を完了しました。この節は解決済みとします。--山田晴通（会話） 2019年5月1日 (水) 06:49 (UTC)返信

解決済み

挙例されている新聞の中には無料で配布されている、「フリーペーパー」にあたるものがいくつか含まれています。

無代紙は無数にあり、また通常の新聞と同列に扱うのは適切ではないように思います。逆に無代紙も新聞に含めて考えるべきなのであれば、多数の無代紙が追記されなければなりません。そもそも、このリストには、日本で最も発行部数が多いサンケイリビング新聞社のグループ各紙も、日刊を達成している『経済の伝書鳩』も挙げられていないにもかかわらず、いくつかの小規模な無代紙が挙例されています。

個人的には、日刊で刊行されている『経済の伝書鳩』などはともかく、月刊で出ているような無代紙はこの一覧で挙例されるべきではなく、「日本のフリーペーパー一覧」のようなものを作成すべきように思うのですが、いかがでしょうか。異なる立場からのご意見をいただければと思います。 もし、特段のご異論がなければ、とりあえず週刊にもならない旬刊以下の無代紙の挙例を除去する編集を行いたいと思います。--山田晴通（会話） 2019年4月5日 (金) 13:31 (UTC)返信

• 3週間以上が経過しましたが、特段のご異論はありませんでした。週刊にもならない旬刊以下の無代紙の挙例を除去する編集を行います。併せて、無代紙については「フリーペーパー」と追記しておきます。--山田晴通（会話） 2019年5月2日 (木) 00:33 (UTC)返信
  • なお見落としもあるかもしれませんが、ひと通り、週刊にもならない挙例を除去し、「フリーペーパー」の追記をおこないました。この節は、解決済みとします。--山田晴通（会話） 2019年5月2日 (木) 00:38 (UTC)返信

解決済み

現状では「夕刊紙」が独立したカテゴリとして節が立てられていますが、これにはいくつか問題があるように思います。

• まず、「全国紙」として挙例されている『夕刊フジ』、『日刊ゲンダイ』は、いずれも全国紙とは言えません。一般に全国紙という表現は、郵送によらず、販売店網を通じてすべての都道府県で入手可能であることを示唆します。しかし、これら2紙はその条件を満たしていません。また、『産経新聞』のように、現在はこの条件を満たしていない（北海道や沖縄には販売網をもたない）新聞であっても、かつて1940年代の新聞統制の時代に全国での活動が認められた、本来の意味での全国紙は、いまも全国紙と呼ばれますが、上記の2紙はこれにも該当しません。
• 地方紙として挙例されているものは、いずれも一般紙として挙例されているものの再掲であり、重複しています。また、網羅的とはいえません。また、中には、小規模な地域紙の場合、発行地の地元自治体では当日夕刊として配布し、周辺自治体へは翌日朝刊として配布しているといった例もあったりと、朝刊/夕刊のいずれとも判定しがたい、また、当事者の新聞社も公言していない事例も少なからずあり、夕刊か否かの判断は難しいことになります。

かつては、大都市部において、特色ある夕刊紙がいくつも存在した時代がありました。そうした時代であれば、夕刊紙に独自の定義を与えて、カテゴリ化することにも意味があったかもしれません。しかし、その意味での夕刊紙は、単に夕刊だけを出しているという意味ではありませんし、厳密に定義づけることは難しいものです。

以上を踏まえ、この節について、以下のいずれかの対処をすることを提案します。

1. 全面的にこの節を除去し、『夕刊フジ』と『日刊ゲンダイ』を「1.4 大都市圏のタブロイド紙」として位置付け直し、東京スポーツに関する記述は除去する。
2. 夕刊紙の節は残し、これが単純に夕刊を刊行していることを意味するのではないことを明記した上で、地方紙については記述を除去する。

山田としては、1が望ましいと考えますが、それが合意できない場合は、少なくとも2の対処が必要かと思います。ご異論もあるかもしれませんので、請求に編集せず、ご意見を伺いたいと思います。--山田晴通（会話） 2019年4月15日 (月) 18:02 (UTC)返信

• 2週間以上が経過しましたが、特段のご異論はありませんでした。上記の 1 の方針で編集を行います。--山田晴通（会話） 2019年5月1日 (水) 06:57 (UTC)返信
  • 編集を完了しました。この節は解決済みとします。--山田晴通（会話） 2019年5月1日 (水) 07:14 (UTC)返信

日本経済新聞は、専門誌ではありませんか？ --KazuShiba（会話） 2021年4月2日 (金) 05:36 (UTC)返信