プラネックスコミュニケーションズ

プラネックスコミュニケーションズ株式会社
PLANEX COMMUNICATIONS Inc.^[1]
	地図; 右下はJR恵比寿駅。
種類	株式会社
市場情報	非上場（過去のデータ）; 東証JQ 6784; 2001年7月11日 - 2014年12月12日
略称	PCI
本社所在地	日本; 〒150-0021; 東京都渋谷区恵比寿西2-10-3 プラネックスAmpereビル2F
設立	1995年（平成7年）7月10日
業種	電気機器
法人番号	9011001062391
事業内容	コンピュータ周辺機器、無線LANルータ等のネットワーク機器の開発・製造・販売・保守、広域無線ネットワークシステムの導入支援サービス、ソフトウェア・コンピュータ周辺機器の設計販売、携帯キャリア向けサービスの提供、システム開発コンサルティング
代表者	代表取締役久保田克昭; CTO取締役羽鳥正彦; 取締役竹村譲
資本金	1,000万円
純利益	△1億1,209万1,000円; （2024年6月期）
総資産	50億4,928万7,000円; （2024年6月期）
決算期	6月
外部リンク	公式ウェブサイト
	特記事項：1995年「プラネットジャパン株式会社」設立、1996年「プラネットコミュニケーションズ株式会社」、1998年現社名、2009年持株会社化「プラネックスホールディング株式会社」。
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プラネックスコミュニケーションズ株式会社（英: PLANEX COMMUNICATIONS INC.）は、東京都渋谷区恵比寿西に本社を置く企業。パソコンの周辺機器やネットワーク機器、ソフトウェアの開発、コンサルティングなどを手がける^[1]。

1995年（平成7年）設立^[1]。ネットワーク機器の価格破壊による普及拡大を掲げ^[5]、2001年（平成13年）にJASDAQへ上場、2009年（平成21年）には持株会社化した^[4]。

(1) 情報通信・ネットワーク関連製品事業、(2) 自動車流通事業、(3) 店頭外国為替証拠金取引等事業、(4) 不動産事業という4つの基幹事業^[6]のうち、(1) および (2) が経営不振に陥り、事業構造改革のため2014年（平成26年）にMBOで株式を非公開化し、上場廃止となった^[7]。

沿革

1995年（平成7年）7月10日 - 会社設立^[1]。当時の社名は「プラネットジャパン株式会社」^[3]。
1996年（平成8年）7月 - 社名をプラネットコミュニケーションズ株式会社に変更^[3]。
1998年（平成10年）2月 - 現在の社名に変更^[3]。
2001年（平成13年）7月 - JASDAQに上場^[3]。
2005年（平成17年）7月 - 東京都渋谷区東三丁目に本社移転。
2009年（平成21年）10月1日 - 社名をプラネックスホールディング株式会社に変更、持株会社化。同社完全子会社としてプラネックスコミュニケーションズ株式会社を設立し、事業継承^[4]。
2010年（平成22年）8月 - 子会社のプラネックスフォースシステムズにて、自動車流通事業を開始。
2012年（平成24年）
- 3月 - 本社移転。子会社の外為ジャパンとプラネックスフォースシステムズが、株式会社EMCOMホールディングスから株式会社EMCOM CONSULTINGを買収。同社をプラネックスコンサルティング株式会社に商号変更。
- 9月 - 子会社の外為ジャパンが、既存の外国為替証拠金取引業を株式会社DMM.com証券に会社分割で承継。PLANEX TRADE.COM株式会社に商号変更。
- 12月 - プラネックスコンサルティング株式会社を清算結了。
2013年（平成25年）2月 - 子会社のプラネックスフォースシステムズをプラネックスカーズ株式会社に商号変更。
2014年（平成26年）
- 10月 - マネジメント・バイアウトを目的とする株式公開買付けにより、親会社のドリームイメージズ有限会社、その子会社で公開買付けを行った株式会社AMK及び久保田克昭が、合計約89％の議決権を取得。
- 12月 - 上場廃止
2015年（平成27年）1月 - プラネックスホールディングがPLANEX TRADE.COMを吸収合併
2019年（令和元年）9月9日 - 本社を東京都目黒区中根1-24-13に移転^[8]。
2022年（令和4年）7月22日 - 本社を現在の所在地に移転^[9]。

旧ロゴ

製品

無線LANアダプタ (USB)
無線LANアダプタ (SDIO)

グループ企業

プラネックスカーズ株式会社（旧・株式会社アメリカンメガトレンド→プラネックスフォースシステムズ株式会社）
PLANEX TRADE.COM株式会社（外国為替証拠金取引業）

海外拠点

PLANEX COMMUNICATIONS INC. (台湾)

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j “会社案内”. プラネックスコミュニケーションズ. 2023年9月18日閲覧。
^ ^a ^b プラネックスコミュニケーションズ株式会社合併広告
^ ^a ^b ^c ^d ^e “沿革”. プラネックスコミュニケーションズ. 2005年3月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年9月18日閲覧。
^ ^a ^b ^c “社名変更のお知らせ”. プラネックスホールディング. 2009年10月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年9月18日閲覧。
^ “IR情報”. プラネックスコミュニケーションズ. 2005年3月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年9月18日閲覧。
^ “プラネックスHD(6784)、MBOを実施”. M&Aマガジン (日本M&Aセンター). (2014年8月12日) 2023年9月18日閲覧。
^ “プラネックスホールディング＜6784＞、MBOで株式を非公開化”. M&A Online (ストライク). (2014年8月12日). https://maonline.jp/news/20140812d 2023年9月18日閲覧。
^ “本社移転のお知らせ”. プラネックスコミュニケーションズ (2019年9月5日). 2023年9月18日閲覧。
^ “本社移転のお知らせ”. プラネックスコミュニケーションズ (2022年7月14日). 2023年9月18日閲覧。