分散型ソーシャル・ネットワーク

分散型ソーシャル・ネットワーク（ぶんさんがたソーシャル・ネットワーク、英語: distributed social network）または連合型ソーシャル・ネットワーク（れんごうがたソーシャル・ネットワーク、英語: federated social network）は、異なる運営者に分権化・分散化されているソーシャル・ネットワーキング・サービスである。複数のソーシャル・ウェブサイトの連合として構成されており、各サイトのユーザーは連合内の他のサイトのユーザーと通信をすることができる。社会的観点から、公益企業であるソーシャルメディア（英語版）と比較をすることができる。

分散型ソーシャル・ネットワークに参加するソーシャル・ウェブサイトは、互いに通信をすることができ、連携することができる。サイト間の通信には分散型ソーシャル・ネットワークのためのプロトコルによって行われる。分散型ソーシャル・ネットワークのためのソフトウェアは移植可能なものが一般的なので、様々なウェブサイトに簡単に採用することができる。分散型ソーシャル・ネットワークは、複数の中央集権型ソーシャル・ネットワークのアカウントやアクティビティを管理するために使用されるソーシャルメディア管理システムとは対照的である。

幾つかのソーシャル・ネットワーキング・サービスの提供者は、追加されたウィジェットやアドオンを通じて提供される、様々なウェブサイトに配布可能なプロバイダ固有のサービスを説明するためにこの用語を使用している。アドオンを通じてこの機能はユーザーのウェブサイトに実装される。

ソフトウェアとプロトコルの比較

→詳細は「分散型ソーシャル・ネットワーク向けのソフトウェアとプロトコルの比較（英語版）」を参照

分散型ソーシャル・ネットワークのプロジェクトでは、一般的にソフトウェアかプロトコル或いはその両方を開発する。一般的にソフトウェアはフリーかつオープンソースであり、プロトコルはオープン標準である。

分散型ソーシャル・ネットワークを実現するための技術としては、OAuthやOpenIDなどの認証プロトコル、OStatusやActivityPubなどの分散型ソーシャル・ネットワークのためのプロトコル、XRDS（英語版）ファイル、Portable Contacts（英語版）プロトコル、Google Wave Federation Protocol（英語版）、XMPP、OpenSocial、XFN（英語版）やhCardなどのマイクロフォーマット、Atomなどのオープン標準のものが利用されている^[1]。

歴史

電子フロンティア財団は分散型ソーシャル・ネットワークを、「インターネットユーザーの手に制御と選択を合理的に取り戻すことができる」ものであるとして支持しており、中央集権型ソーシャル・ネットワークを利用しているユーザーに対して「セキュリティと匿名性を保護するためのより良いサービスと運営者を選んでいる間は、ソーシャル・ウェブサイトで行動主義を行いなさい」と述べている^[2]。

W3Cはソーシャル・ウェブアプリケーションの相互運用性に関する標準を開発するために、2014年 7月に新たな社会活動を開始した^[3]。