北海道空襲北海道空襲(ほっかいどうくうしゅう)は、第二次世界大戦(太平洋戦争、大東亜戦争)末期の1945年7月14日から15日にかけて、アメリカ海軍空母機動部隊の艦載機が、北海道および本州北部各地[1]で行った空襲の総称。 内容 太平洋戦争末期、日本海軍は制海権を失い、日本列島沿岸部にまでアメリカ海軍艦艇の接近を許す状態となった。1945年(昭和20年)7月1日フィリピンのレイテ湾を出港したアメリカ海軍の第38任務部隊は、7月10日に関東地区を攻撃した後さらに北上、7月13日に青森県尻屋岬沖に到着。東北北部、津軽海峡・北海道南部、北海北部地域の3つのグループに分かれ、北海道南部から登別市沖合へと展開。エセックス級正規空母やインディペンデンス級軽空母を含む13隻の航空母艦から延べ3,000機以上もの艦上機を発進させ、留萌市以南の北海道および本州北部[1]の主要都市に無差別爆撃及び機銃掃射を行った。船舶に対しては雷撃も行われた。国や北海道庁による公的な被害調査は行われていない[2][3]。 特に軍需産業の生産地であった室蘭市、釧路市、根室市への空襲は大規模だった。 なお本州以南の日本本土に多く飛来した戦略爆撃機B-29は、基地であるサイパン島や硫黄島からでは北海道が航続距離の面で往復が厳しかったが、1945年5月末から飛来が度々目撃され、伝単や照明弾を投下していった[4]。 被害出撃当日北海道地方は雲が掛かり視界が悪く、ほとんどが本来の攻撃目標に到達できず、根室市や釧路市といった沿岸の都市を除けば各機独自の判断で手当たり次第に攻撃を加えている。 特に被害の大きかった都市は次の3市である。
函館市(函館空襲)、小樽市(小樽空襲)、帯広市、旭川市や戦略上全く意味のない農村部も攻撃され、一般市民を中心に死者2,000人を超える被害を出した(関連資料によっては2916人[6])。 また、この空襲を通じて千島列島から北海道、北海道から本州を結ぶ航路の船舶も攻撃対象となり、多くの船が撃沈または大破の被害を受け、ほとんどの航路が機能を失った。大動脈である青函連絡船も全連絡船12隻が被害を受け(8隻沈没、2隻大破炎上、2隻航行不能、352人死亡)、壊滅状態となった。 一方、道庁所在地である札幌市は空襲はあったものの死者は丘珠の農家の男性1人のみで[7]、被害はほぼ皆無だったという。京都市、新潟市、金沢市と並んで空襲をほぼ免れた大都市であり、現在は人口で東京、横浜市、大阪市、名古屋市に次ぐ国内第5の大都市であるにもかかわらず、珍しく多くの犠牲者を出さなかった都市でもある。 攻撃に参加したアメリカ海軍の主な艦艇
脚注注釈出典
参考文献
関連項目外部リンク
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