希望学

希望学（きぼうがく、正式名称：希望の社会科学、英:Social Sciences of Hope）とは、個人の内面の問題とみなされてきた「希望」を、社会にかかわる問題として研究することを目的とする、学際的な研究領域である。2005年度より、東京大学社会科学研究所を研究基盤として、岩手県釜石市、福井県を対象とした地域調査が展開されている。

定義と特徴

問題と背景

希望とは、一般に「行動によって何かを実現しようとする気持ち」と定義される^[1]。これに対し、東京大学社会科学研究所の「希望学」プロジェクトでは、希望を単なる個人の心理や感情の問題としてだけでなく、その人が置かれた社会環境に影響されて形成され、ひいては社会全体の原動力にもなりうる社会的現象として捉え、研究することを目的としている^[2]。

歴史と展開

2004年「21世紀COEプログラム」の不採択の後、2005年度から2008年度まで、東京大学社会科学研究所の全所的プロジェクトとして「希望学」が実施された^[3]。このプロジェクトは、思想・制度研究、経済・歴史分析、社会調査といった多角的なアプローチを結集し、希望という概念を社会科学の対象として確立することを目指した。玄田有史、中村尚史、宇野重規などを中心に始められた。研究成果は、岩手県釜石市での大規模なフィールドワークや全国的なアンケート調査を基にしており、多数の書籍や論文として公刊されている。また、希望学の研究は発展的に継続しており、2016年度より全所的プロジェクト「危機対応学（Social Sciences of Crisis Thinking）」を開始し、災害や経済危機といった状況下での希望の生成・再生メカニズムを統合的に研究している^[4]。

具体的な問い

希望学における問いは、希望と社会を関連づけた以下のようなものとなる。

「社会において個人が形成する希望とはそもそも何なのか」
「社会が個人の持つ希望にどのような影響を及ぼすか」
「個人の形成する希望が社会状況をどのように規定するのか」

周辺・関連領域

方法

現在まで希望学の主な研究方法は以下の三つである。

思想・理論研究
実証分析

社会調査・アンケート

地域調査

インタビュー、オーラル・ヒストリー、歴史的資料の考察

対象

主なテーマ

希望の定義

明快な意味づけや定義が困難な「希望」を、その困難さの背景を解明したうえで、多面性、多義性、不確実性を包含するような定義付けを目指す。特に、多様な視点、方法論、対象に渡る学際性から導き出される多様な希望の定義を、希望をとりまく個人と社会の関係性、すなわち希望の社会性の表れとして積極的に評価する。現在までの成果として、希望は以下のように定義されている。希望とは「行動によって何かを実現しようとする気持ち」(Hope is a Wish for Something to Come True by Action)である^[5]。

隣接概念との比較

「希望」を、「幸福」「リスク」「楽観」「安定」「想起」など既に学問対象となっている別の概念と対比することによって、その共通性と相違から希望を特徴付ける。

希望有無の決定要因の特定

「性別」「年齢」「健康」などの他に、「他者との協力関係構築」「孤独感」「友人の多寡」「家族からの信頼感」のような性格的側面や対人関係への自己意識も含めた、多角的な実証分析が進められている。

問題発見型の地域調査

個人の社会的属性からだけではなく、希望の有無をより動態的に捉えるために、「地方政治」「住民活動」「地域移動」「ライフコース」「企業誘致」「地場企業」などをテーマに、「ローカル・アイデンティティの形成過程と再構築」、「希望の共有」、「地域内外でのネットワーク形成」などの観点から問題発見型の地域調査が行われている。