新潟新聞新潟新聞（にいがたしんぶん）は、1877年から1941年にかけて新潟新聞社が発行していた日刊新聞である。 沿革創立亀田町の豪商・大倉市十郎や新潟町の回船問屋であった鈴木長蔵らは、新潟県令の楠本正隆・永山盛輝から新聞発行を促され、1875年に活版印刷所隆文社を開いた。そこを発行元に大倉・鈴木・本間新作らが出願して、1877年4月7日に『新潟新聞』を創刊した。同年5月には発行所を新潟新聞社に変更、鈴木が社主となった。 市島主筆の登場主筆の吉田が1886年に洋行のため退任すると、大隈重信・尾崎行雄・高田早苗の推薦を受けた市島謙吉が後任の主筆となる。創刊メンバーである大倉市十郎や本間新作らは、亀田協会と称して市島を支持していたが、営業優先で政府寄りの姿勢をとる社長の鈴木長蔵とは意見が合わなかった。その対立の結果、翌1887年には鈴木が持株をすべて放出して退社、その後鈴木は富樫苗明や伏見半七らと『有明新聞』を創刊した。同紙は翌年に『東北日報』と改題され、自由党系の新聞となっていく。 坂口社長の登場市島が去った後、市島の盟友で改進党の県会議員であった坂口仁一郎（坂口安吾の父）が社長として実権を掌握し、『新潟新聞』は坂口が所属する政党の機関紙としての旗幟を鮮明にすることとなった。1896年には小崎の推薦で新派歌人の山田穀城が記者として入社した。また、1904年に日露戦争が始まると、当時主筆であり、後に衆議院議員や外務参与官を歴任する早稲田大学出身の沢本与一（『読売新聞』出身）を従軍記者として派遣し、その後任に沢本と同門の東京専門学校出身の小林存を迎えている。1910年、政友会系の『新潟毎日新聞』が創刊され、熾烈な論戦が繰り広げられた。1912年、金銭トラブルを『新潟毎日新聞』に誹謗中傷された主筆の小林は、新潟新聞社を退社している。 合併と分裂1914年、『新潟新聞』は『新潟東北日報』（『東北日報』が1908年に改題）と合併したが、社長の坂口と経営の実権を掌握しようとする副社長の富樫萬知雄やその父・富樫苗明らとの間の確執が表面化し、1916年に新潟新聞社は分裂した。富樫親子は新潟社と名乗って7月に紙名を『日刊新潟』に改題、11月にはそれを『新潟日報』と改題、1919年1月には『新潟朝日新聞』と改題したが、やがて姿を消した。 坂口社長以後1923年、衆議院議員・憲政会新潟県支部長となっていた坂口仁一郎が病死すると、北越新報社社長であった久須美秀三郎の子・久須美東馬（越後鉄道社長）が社長となった。1925年には久須美東馬の懇請により、坂口仁一郎の子・坂口献吉が入社している。献吉はこの時、親友の弁護士で『改造』に文章を発表していた伴純を誘い、献吉が営業主事、伴が編集主事となった。その後、1928年から1930年まで平松遮那一郎が、1930年からは山田助作が社長を務めた。 参考文献
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