オレンジ計画 （オレンジけいかく、オレンジプラン、英 : War Plan Orange ）とは、戦間期 の1920年代 から1930年代 において立案された、将来起こり得る日本 との戦争へ対処するためのアメリカ海軍 の戦争計画である。
カラーコード戦争計画 のひとつであり、交戦可能性のある当時の五大国 を色分けし計画されたものである。
計画はポーツマス条約 成立後の1906年の非公式調査から始まり、当時は様々な想定がなされていた[ 1] 1911年 にレイモンド・P・ロジャーズ （英語版 ） [ 2] 陸海軍合同会議 （Joint Army and Navy Board）において採用された[ 3] [ 4]
カラーコード戦争計画は連合国 対枢軸国 を仮定したレインボー・プラン に先行した計画であり、その中でオレンジ計画はアメリカ合衆国 が対日戦を行う場合に基づいて研究され続けていた。
1898年（明治31年）の米西戦争 によりフィリピン 、グアム を獲得したアメリカが西太平洋 をそのまま西進して行き着く方向には、日本があった。日本は、1894年 （明治27年 ）の日清戦争 により朝鮮半島 を含め大陸 へと進出し始めていた。
わずか半世紀前にマシュー・ペリー 率いる自国の東インド艦隊 を訪問（黒船来航 ）させ開国 させた日本が、富国強兵 策を取って中国へ進出してきたことは、米西戦争を終えたアメリカにとって潜在的な、しかし警戒すべき問題となっていた。この頃からアメリカは対日本戦争計画の研究作業を開始する。
1905年 （明治 38年）に日露戦争 が終結すると中国問題が日米間で重要問題と化し、両国間の緊張が高まる。アメリカは日本を仮想敵国 とした戦争計画の策定に本腰を入れ始め、一連のカラーコード戦争計画の一つであるオレンジ計画が誕生する。これらカラーコード戦争計画は、後のレインボー・プランとは異なり基本的に一国対一国の戦争を想定しており、外交 関係や集団安全保障 に関して考慮されていなかったのだが、オレンジ計画では初期の頃より『日本が先制攻撃により攻勢 に出て、消耗戦 を経てアメリカが反攻に移り、海上封鎖 されて日本は経済破綻して敗北する』という日米戦争のシナリオを描いてシミュレーションされ、実際の太平洋戦争 もこれに近い経緯を辿っていく。日露戦争の最中、第一次世界大戦 といった日本と協調関係にあった時期でも、対日本戦争計画、オレンジ計画は研究され続けていた。
1919年に海軍内で立案された頃のオレンジ計画は、まだ大きく分けて3つの案に分れていた。
第1案は、西太平洋におけるフィリピン、グアムなど海外領土 を要塞 化し、陸軍 と海軍 の兵力を前方展開 する案だった。ワシントン海軍軍縮条約 締結に向かっていた日米外交の時流に合わなくなり、次第に忘れられていく。
第2案は、緒戦では日本軍の攻勢に対し西太平洋のアメリカ領土が持ちこたえることを想定していた。カリフォルニア 基地での太平洋艦隊 の編成 （平時の艦船はその乗組員の半分のみ保持している）と、日本軍のパナマ運河 への攻撃 に対して防衛 することが重視され、その間フィリピンや他の領土では物資の供給停止を予期した（これらの地域では、アメリカ本土からの応援は期待できないため独力で持ちこたえることとされた）。動員 とカリフォルニアでの艦隊編成を完了させた海軍が、グアムとフィリピンのアメリカ軍を救援するために、西太平洋に出動する。その後、艦隊は日本海軍 との決戦 のために真北の日本列島 近海へ進み、日本艦隊 と決戦を行いこれを倒す。制海権 を握ったアメリカ艦隊が日本本土を海上封鎖し、中国からの物資に頼る日本の産業 や軍事力 を圧迫して降伏 へ追い込む[ 5] 兵站 無視、戦術 重視の短期決戦案は、オレンジ計画が立案された当時、最有力案であり「フィリピンを見殺しにするな」というアメリカ軍 部内の一部から熱烈に支持され続けた。アメリカ側の想定では、日本海軍はアメリカ艦隊の太平洋横断を許すものの、途中で潜水艦 、空母 機動部隊 、駆逐艦 や巡洋艦 などの補助艦による攻撃でアメリカ艦隊の戦力を削るという対抗策（日本ではこれを『漸減邀撃 』と呼んだ）を作成していると考えられた。そのような消耗を与えた後で日本艦隊は日本近海の「決戦海域」へ艦隊を誘い込みアメリカとの戦いを挑むとした。これは、300年以上にわたりそうであったように、戦争は敵対する国家が保有する海上艦隊同士の交戦 によって決する[ 6] [ 7] アルフレッド・セイヤー・マハン の理論（あらゆる主要海軍が第二次世界大戦 の前に支持した学説）に合わせている。しかし日本軍の大幅な軍備拡張につれ、アメリカ艦隊が来援するまでアメリカ領土が持ち堪える公算が少なくなり、この案への支持も少なくなっていった。
第3案は、1909年から大規模な海軍基地建設 が始まったハワイを起点に、一旦は日本軍が侵略するであろうミクロネシア の島嶼を、艦隊戦力をもって飛び石伝い に占領 しながら反攻していき、グアムとフィリピンを奪回するという兵站重視の長期戦案であった。連合国 として参戦した日本は、赤道 以北のドイツ領ニューギニア各諸島 を占領した（その後ヴェルサイユ条約 によって正式にこの地域は日本に委任統治 されることとなる）。日本が急速に発展膨張して旧ドイツ領ニューギニア地域にまで進出してきたことはアメリカにとって、もはや潜在的な警戒すべき問題ではなく「脅威」となり始めていた。アメリカ海兵隊 が、アメリカ軍部内における組織としての存在価値を自ら新たに明示するため、1921年 アール・H・エリス （英語版 ）
日本でもアメリカの第2案での日本側想定と同様な戦争計画を構想していた。第一次世界大戦 後の1923年（大正12年）に改定された帝国国防方針 では仮想敵の第一にアメリカが挙げられ、総力戦 を戦うための物資の供給地（後方支援 基地）として中国を確保し、アメリカ軍とは｢漸減邀撃作戦｣、つまり諸外国に比べて異例の大きさと航続力を持つ一等潜水艦 や、太平洋の島嶼基地に展開した長大な航続力が特徴の（そのため爆弾搭載量や防御力を犠牲にした）陸上攻撃機 によって、優勢なアメリカ艦隊が太平洋を西進してくる間に徐々にその戦力を低下せしめ、日本近海に至って戦力的に互角となってから主力艦隊同士での「艦隊決戦」に持ち込んで、最後には大和型戦艦 など兵器の質的優位により勝利するというのが対米戦の方針であった[ 8]
ロンドン海軍軍縮会議 において日本が求めた海軍比率70 %（米10：英 10：日7）の根拠も、太平洋を横断するアメリカ艦隊を漸減邀撃で削るために必要な補助艦の戦力であり、この比率が「決戦海域」における日本艦隊の優越性をもたらすものと日本側は考えていた。アメリカも、日本側にとって70 %の優位性は攻撃の成功にあたり必須であるだろうと考え、日本側に対し60 %の比率を主張している[ 3] [ 8]
アメリカの戦争立案者たちは潜水艦と航空活動の技術進歩がマハンの学説を時代遅れにしていることを正しく評価することができなかった。特にアメリカの立案者たちは航行中に回避行動が取れる戦艦 を航空機で撃沈 できる可能性や、日本の空母機動部隊がアメリカ艦隊の戦力を削るどころか真珠湾攻撃 でなされたように遠路、戦列である艦隊を一挙に活動不能に陥らせるほどの打撃力を持つことについて、理解しなかった。
アメリカの計画は、真珠湾攻撃を受けて変更された。しかし緒戦のアメリカをはじめとする連合国軍の敗北とミッドウェー海戦 での日本の敗北、そしてその後も続いたアメリカをはじめとする連合国軍の敗北の中でさえ、米艦隊は秩序立った「島から島へ 」の前進を好み、陸上基地からの航空支援という範囲を大きく越えることは全くなかった[ 9]
一方、日本海軍も日本海海戦 さながらの「艦隊決戦」に執着し、対潜水艦戦 の必要性と通商路確保の持つ死活的な役割を無視した[ 10] ドイツ の連合国船団に対する、およびアメリカの日本護送船団 に対する、潜水艦による通商破壊 作戦でまざまざと示されることになった。1943年半ば以降に体勢を立て直したアメリカやイギリスの作戦により、その後日本の船団は壊滅的な打撃を受け、最終的に日本の工業生産は阻害された。日本は反通商破壊作戦を用意することにも明らかに失敗した。
NHK特集 「ドキュメント昭和 ～世界への登場」（5）－オレンジ作戦－ ～軍縮下の日米太平洋戦略～, 1986年（昭和61年）10月6日 NHK総合
^ Holwitt, Joel I. "Execute Against Japan" , Ph.D. dissertation, Ohio State University, 2005, p.131.
^ Holwitt, p.131; Vlahos, Michael. The Blue Sword (Newport, RI: Naval War College Press, 1980), p.163.
^ a b Miller 1991
^ ミラー 1994 ^ 加藤 2002 , pp. 216f^ Mahan 1949 ^ マハン 2008 ^ a b 加藤 2002 , pp. 210–212, 224–227
^ Willmott 1983 ^ Parillo 1993
Willmott, H.P. (1983-10), The Barrier and the Javelin: Japanese and Allied Pacific Strategies, February to June 1942 , Annapolis, MD: United States: Naval Institute Press, ISBN 978-0-87021-092-1 NHK“ドキュメント昭和”取材班 編『オレンジ作戦 軍縮下の日米太平洋戦略』角川書店〈ドキュメント昭和 世界への登場 5 〉、1986年10月、225頁。ISBN 4-04-521605-7 。 鹿島守之助 著、鹿島平和研究所 編『日本外交史〈13〉ワシントン会議及び移民問題』鹿島研究所出版会、1971年。 加藤陽子 『戦争の日本近現代史 東大式レッスン! 征韓論から太平洋戦争まで』講談社現代新書 、2002年3月。ISBN 4-06-149599-2 。 Stinnett, Robert (2001-05-08) [1999], Day Of Deceit: The Truth About FDR and Pearl Harbor , Truth about FDR and Pearl Harbor (paperback ed.), NY: Free Press, ISBN 978-0-7432-0129-2 前野徹『新 歴史の真実 混迷する世界の救世主ニッポン』講談社+α文庫 、2005年3月、217頁。ISBN 4-06-256921-3 。 Parillo, Mark P. (1993-04), The Japanese Merchant Marine in World War II (1st ed.), Annapolis, MD: United States: Naval Institute Press, ISBN 978-1-55750-677-1 Mahan, Alfred Thayer (1949) [1890], The Influence of Seapower on History, 1660–1783 Miller, Edward S. (1991), War Plan Orange: The U.S. Strategy to Defeat Japan, 1897–1945 , Annapolis, MD: United States: Naval Institute Press, ISBN 0-87021-759-3
