ツバキ・ナカシマ

株式会社ツバキ・ナカシマ
TSUBAKI NAKASHIMA CO., LTD.
種類	株式会社
機関設計	指名委員会等設置会社
市場情報	東証プライム 6464; 2015年12月16日上場
本社所在地	日本; 〒639-2162; 本社; 奈良県葛城市尺土19番地
本店所在地	〒541-0053; 大阪府大阪市中央区本町四丁目2番12号; （東芝大阪ビル5階）
設立	1936年（昭和11年）6月1日; （合名会社東洋鋼球製作所）; 創業 1934年（昭和9年）1月; （東洋鋼球製作所）
業種	機械
法人番号	2150001014908
事業内容	1.精密球、ボールねじ、送風機
代表者	松山達（代表執行役社長CEO）
資本金	171億1,673万円（2023年12月末）
発行済株式総数	41,599,600株（2023年12月末）
売上高	単体:18,184百万円; 連結:368,86百万円; （2016年12月期）
経常利益	単体:6,397百万円; 連結:2,174百万円; （2016年12月期）
純利益	単体:5,580百万円; （2016年12月期）
従業員数	3,066名（2023年12月31日現在）
決算期	12月末日
主要株主	CJP TN HOLDINGS, L.P.(常任代理人野村證券株式会社）:48.58%; 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）:14.99%; 日本カストディ銀行株式会社（信託口9）:6.01%; NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT（常任代理人香港上海銀行東京支店）:4.43%; 野村信託銀行株式会社（信託口）:1.56%; THE BANK OF NEW YORK 133522（常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部）:1.49%; 資産管理サービス信託銀行株式会社（証券投資信託口）:1.05%; THE BANK OF NEW YORK 134141（常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部）:0.87%; CBLDN THREADNEEDLE INVESTMENT FUNDS ICVC-JAPAN FUND（常任代理人シティバンク銀行株式会社）:0.85%; （2016年12月31日現在）
外部リンク	株式会社ツバキ・ナカシマ
	特記事項：経営指標は 2016年12月第11期有価証券報告書
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株式会社ツバキ・ナカシマ（つばきなかしま、英: TSUBAKI NAKASHIMA CO., LTD.^[2]）は、日本の機械・自動車部品メーカーである。JPX日経中小型株指数の構成銘柄の一つ^[4]。

概要

主に精密ボールや精密ローラ、産業用ボールねじ、大型送風機を手掛けているメーカーである。中でも軸受け（ベアリング）などに使われる精密ボールが主力。世界シェアの約3割を占めており、鉄製ボールの精度で高い技術力を誇る^[5]。また、送風機事業は1905年設立の旧・中島製作所が事業母体となっており、創業100年を越える事業である。

沿革

1905年（明治38年）- 中島製作所設立。送風機の生産を開始。
1934年（昭和9年）- 近森小三郎が東洋鋼球製作所を創立。自転車用鋼球の生産販売を開始。
1936年（昭和11年）- 森居嘉一郎が合名会社東洋鋼球製作所を設立。奈良県葛城市にて葛城工場が稼働開始。
1939年（昭和14年）- 東洋鋼球製造株式会社に改組し、椿本説三が初代社長に就任。
1954年（昭和29年）- 椿本鋼球製造会社に社名変更。
1961年（昭和36年）- 東京証券取引所市場第二部、大阪証券取引所市場第二部に株式上場。
1968年（昭和43年）- 株式会社椿本精工に社名変更。
1969年（昭和44年）- 椿本精工がボールねじ専門工場として奈良県大和郡山市に郡山工場を開設し、稼働開始。
1980年（昭和55年）- ルクセンブルク証券取引所に上場。
1983年（昭和58年）- 中島製作所が送風機専門工場として長崎県佐世保市に世知原工場を開設し、稼働開始。
1988年（昭和63年）- 東京証券取引所市場第一部、大阪証券取引所市場第一部に株式上場。
1996年（平成8年）- 椿本精工と中島製作所が経営統合し、株式会社ツバキ・ナカシマとなる。
2007年（平成19年）- 株式交換により、TNNインベストメント株式会社（野村ホールディングス系ファンド、野村プリンシパル・ファイナンス傘下）の完全子会社となる。東京証券取引所、大阪証券取引所上場廃止。
2011年（平成23年）- 野村プリンシパル・ファイナンスが全株をカーライル・グループに譲渡^[6]。
2015年（平成27年）- 東京証券取引所市場第一部に株式を再上場。
2017年（平成29年）- 米国NN社PBC事業部門を買収^[7]。
2018年（平成30年）- 不適合製品の出荷に関し外部調査委員会が報告書を提出する^[8]。