イー・モバイル
 イー・モバイル（英称：EMOBILE）は、かつてワイモバイル株式会社（旧イー・アクセス株式会社）が2014年7月31日まで展開していた携帯電話部門のブランド。 当初はイー・アクセス株式会社の子会社として、イー・モバイル株式会社により同事業を行っていたが、2011年3月31日に親会社に吸収合併された。2014年7月のキャッチ・コピーは『挑んでる?』だった。 2012年10月にソフトバンクモバイルに買収されたことにより、本ブランドは用いられなくなった。 概要総務省より新たに携帯電話用として割り当られた1.7GHz帯への、W-CDMA方式での携帯電話事業への新規参入を表明し、2005年11月9日、総務省電波監理審議会[1]の答申により、BBモバイル（ソフトバンクグループ）及びアイピーモバイルと同時に事業計画の認定が発表された。これにより、事業認可と電波免許の交付（1.7GHz帯）が行われた。コアネットワークはエリクソン、基地局はエリクソン（東名阪地域）と華為技術（その他地域）の製品を用いている。 2007年3月31日に、東名阪でHSDPAを利用したデータ通信を開始。2008年3月28日から音声通話サービスを開始した。2008年には全国で利用できるようになるが、音声端末については、25道県においては2010年10月31日までNTTドコモのW-CDMA（FOMA）ネットワークをローミング利用していた。 携帯番号ポータビリティ（MNP）は、2008年3月28日からの音声サービス開始と同時に対応を開始した。 なお、イー・モバイルは当初、TD-SCDMA（MC）で携帯電話に参入すると表明し、2004年4月15日に実験局の予備免許、同年5月28日に本免許を取得し、フィールド実証実験も実施していたが、その後、会長の千本倖生による「現実的な選択肢」を取る戦略に方針転換したことから、W-CDMA方式に変更した。 2011年3月31日に、親会社のイー・アクセスに吸収合併され、法人としてのイー・モバイルは消滅。合併後『イー・モバイル』の名称は、イー・アクセスのモバイル部門のブランドとなる。 2012年6月27日、総務省はイー・アクセスに700MHz帯を割り当てることを発表[2]。 2014年8月1日付をもって、イー・モバイルのブランドはウィルコムとともに「Y!mobile」ブランドへ変更・統合された。 Y!mobileでは、イー・アクセス時代までに行われた契約（EMOBILE 4G-Sを除く）とY!mobileブランド発足後のイー・アクセス回線を利用した契約とでは、約款が別になっている（2014年7月以前の契約は、3G（音声・データ）、LTE音声、LTEデータ通信の3つ、同年8月以降の契約は、電話サービス（タイプ2）とデータ通信サービスの2つになっており、異なっている）。 2018年1月31日、EMOBILE 4G-Sを除くイー・アクセス時代までの音声契約すべてと、第3世代移動通信システムのみのデータ契約回線は、基地局の停波を伴うサービス終了のため利用できなくなった。 沿革 2005年
2006年
2007年
2008年
2009年
2010年
2011年
サービス  下り最大速度21Mbps・上り最大速度5.8MbpsのHSPAデータ通信サービス「EMモバイルブロードバンド」が主である。音声端末およびデータ通信端末いずれにおいても、データ通信が定額制で利用できる。一般向けサービスのPC接続時のデータ通信定額制は、携帯電話事業者では初である。 また、2008年3月28日から携帯電話端末向けインターネット接続サービス「EMnet」を開始した。携帯電話端末単体でEメールやウェブを利用する際には加入が必要である。メールアドレスは『（任意の文字）@emnet.ne.jp』となる。 紙請求書は有料となっている。 料金プランイー・モバイルの料金プランは音声端末用とデータ通信端末用の2つに分かれている。なお、Y!mobileへのブランド統合とその後の料金プランの集約により、2015年9月30日までにほとんどのイー・モバイルの料金プランの新規および変更の申込受付を終了した。利用中のユーザーはプラン変更を行わない限り継続利用が可能である。ただし、音声契約と3Gのみのデータ契約については、2018年1月31日に停波され、使用不可になった。 音声端末用音声端末用の料金プランは2008年3月28日に「ケータイプラン」を開始し、翌年の2月7日から「ケータイ定額プラン」を順次開始し、それぞれに専用のオプションが存在する。また、後述するデータカード用プランの中には、一部の機種を除いて音声端末で契約可能なものも存在する。なお、データ端末用プランでは「新にねん」・「にねん」での契約が2010年12月31日をもって新規申込の受付を終了している。 契約期間は2年間で、2年間経過後はプラン変更をしない限り「ベーシック(年とく割)」へ自動移行となる。「ベーシック(年とく割)」は、「ベーシック」から基本使用料が割り引かれており、基本使用料自体は「にねん」ないしは「新にねん」が適用されている期間の金額と同額となる。 また、2010年12月17日には、スマートフォン向けの料金プランとして「スマートプラン」・「スマートプランライト」を開始し、2013年3月7日にはEMOBILE LTE対応スマートフォン向けの「LTE電話プラン」が、同年8月20日にはEMOBILE 4G-S対応スマートフォン向けの「4G-Sプラン/4G-Sベーシックプラン」が順次開始された。 なお、「ケータイプラン」は音声契約で契約可能なデータ契約用プラン（「ギガデータプラン」・「データプラン」）とともに、2011年5月31日に、「ケータイ定額プラン」は2012年5月31日、「4G-Sプラン」・「4G-Sベーシックプラン」（オプションサービスも含む）は2014年7月31日、「スマートプラン」・「スマートプランライト」・「LTE電話プラン」は2015年9月30日[4]と順次、新規および変更の申込受付が終了となり、イー・モバイルブランドの音声端末用料金プランは全て申込受付が終了となった。 ケータイプラン
ケータイ定額プラン
スマートプラン/スマートライトプラン
LTE電話プラン
4G-Sプラン/4G-Sベーシックプラン
オプションサービス
データ通信端末用データ通信端末用の料金プランは2007年3月31日よりサービスを開始した下り最大速度7.2Mbpsの「EMモバイルブロードバンド」向けの料金プラン、2009年8月よりサービスを開始した下り最大速度42Mbpsの「EMOBILE G4」向けの料金プラン、2012年3月15日よりサービスを開始した下り最大75Mbpsの「EMOBILE LTE」向けの料金プラン、2013年8月9日よりサービスを開始した下り最大110Mbpsの「EMOBILE 4G」向けの料金プランの4つがあり、「EMモバイルブロードバンド」向けと「EMOBILE G4」向けの料金プランの構成は共通化されている。また、「EMOBILE LTE」と「EMOBILE 4G」は料金プランが1種類のみである。 なお、Y!mobileの発足に伴って「EMOBILE 4G」向けプランが2014年7月31日、「EMモバイルブロードバンド」向けプラン・「EMOBILE G4」向けプラン・「EMOBILE LTE」向けプランは2015年9月30日[4]をもって順次終了し、音声端末向け同様、イー・モバイルブランドのデータ通信向けプランの申込受付も終了となった。 契約種別当初、「ベーシック」と1年間または2年間の契約を約束することで長期契約割引が適用となる「いちねん」・「にねん」の3種類で、「ベーシック」には1年間の契約を約束することで割引となる「年とく割」が設定されていた。その後、「ギガデータプラン」の新設と同時に、2年間の契約を約束することで、端末購入代金及び購入後2年間の月額料金を両方割り引く「新にねん」を設定した。 2008年7月10日、「スーパーライトデータプラン」向けに長期契約割引の割引額を引き上げた「にねんMAX」が新設された。 2009年7月1日、「スーパーライトデータプラン」と「データプラン」向けに、既存の「ベーシック(年とく割)」に比べて割引額を引き上げた「ベーシック(年とく割2)」が設定された。「ベーシック(年とく割2)」は2009年11月5日に「ギガデータプラン」に、「にねんMAX」は2010年2月19日に「データプラン」にそれぞれ追加された。 2009年11月5日、「にねんM」・「にねんL」を新設する一方、2010年1月31日をもって「いちねん」の新規申込受付を終了した。 2010年6月24日、「スーパーライトデータプラン」と「データプラン」向けに2年間の契約を約束することで基本使用料を割り引く「ベーシック(にねん特割)」を、同年9月17日には「にねんS」を順次新設する一方、同年12月31日をもって「にねん」と「新にねん」の新規申込受付を終了した。 2014年12月現在、契約種別は「ベーシック」・「ベーシック(年とく割)」・「ベーシック(年とく割2)」・「ベーシック(にねん特割)」・「にねんS」・「にねんM」・「にねんL」・「にねんMAX」の8つがあり、料金プランにより契約種別が異なる。 初回の契約期間満了月の翌月をもって「いちねん」・「にねん」・「にねんL」・「にねんMAX」は「ベーシック」に、「新にねん」・「にねんM」は「ベーシック(年とく割)」に、「にねんS」は「ベーシック(年とく割2)」にそれぞれ自動移行となる。なお、「データプランB」と「EMOBILE G4 データプランB」は「にねんM」・「にねんL」・「にねんMAX」も「ベーシック(年とく割2)」に自動移行となる。 EMモバイルブロードバンド（下り最大7.2Mbps）向けプランサービス開始当初は、携帯電話サービスでは初めて、パソコンからの利用を含めた完全定額制の「データプラン」のみで、その後、2007年7月1日には2段階定額制の「ライトデータプラン」を、同年12月12日には1GB分の無料通信料を含む2段階定額制「ギガデータプラン」を、2008年3月28日には約3MB分の無料通信分を含む2段階定額制「スーパーライトデータプラン」、2009年11月5日には300MBの無料通信分を含む2段階定額制の「バリューデータプラン」を、2010年9月17日には月間の上限通信料を5GBに抑えた完全定額制の「データプランB」を順次新設。一方で、2010年1月31日をもって「ライトデータプラン」の新規および変更の申込受付を終了した。
EMOBILE G4（下り最大42Mbps）向けプラン受信最大21Mbpsデータ通信サービス向けプランはサービス開始当初、2段階定額制の「スーパーライトデータプラン21」と完全定額制の「データプラン21」の2種類が用意されていた。2009年11月5日には300MBの無料通信分を含む2段階定額制の「バリューデータプラン21」を、2009年11月5日には2段階定額制の「ギガデータプラン21」を、2010年9月17日には完全定額制の「データプラン21B」を順次追加した。 同年11月19日にDC-HSDPA規格が導入されたことに伴って、これまでの受信最大21Mbpsデータ通信サービスのプラン体系のままで受信最大42Mbpsに高速化され、「EMOBILE G4」を冠したプラン名称に改名した。
EMOBILE LTE（下り最大75Mbps）向けプラン前述の「LTE電話プラン」のデータ通信端末用の位置づけとして「LTEプラン」が用意されており、契約種別・パケット単価・パケット通信料の上限額・当月のデータ量は「LTE電話プラン」と共通である。ただし、「LTEプラン(にねん)」のみ、基本使用料が「LTE電話プラン」よりも割安に設定されている分、パケット通信料の上限額が高額に設定されているので注意が必要である。 オプションのデータ通信タイプとして、定額料のみでデータ通信料が完全定額になる「フラット」と、端末に付与されるIPアドレスがグローバルアドレス（可変）となり、定額料で2GBまで利用できる「ステップグローバルIP」が用意されていた。 端末が対応しているケースに限り、2018年2月以降、順次、LTE通信が下り最大112.5Mbpsに向上される予定。ただし、3Gの停波と引き換えになるため、同月以降は、LTEのシングルモード通信となる。 EMOBILE 4G（下り最大110Mbps）向けプラン「EMOBILE 4G」向けのデータ通信端末用プランとして「4Gデータプラン」が用意されており、「ベーシック」・「にねん」・「よねん」及び、2年間の継続利用を約束することで、購入時の支払代金（端末代金を含む）を割り引く「長期契約割引」を付与した「バリューセットライト for 4G」・「バリューセット for 4G」の5種類の契約種別がある。「よねん」・「バリューセットライト for 4G」・「バリューセット for 4G」は初回の契約期間満了時に「にねん」へ自動移行される。また、「ベーシック」以外の契約種別を選択した場合、加入中は基本使用料が割引となる「ずっとおトク割」が適用となる。高速データ通信量は月間7GBまでである。 通信制限・制御帯域制御2009年10月1日から、ネットワークの品質維持と公平性の確保のためとして、基準を超えるユーザに対する帯域の制御を行っており[5]、制御後は最大速度が128kbpsになる[要出典]。 2010年8月23日までは、1か月に300GB以上の通信を行った場合、翌々月に1箇月間制御対象となっていた[6]。 2010年8月24日に新しい運用基準が開始予定だったが、準備の遅れで8月30日より次の様に改定された。24時間ごとに366MB（300万パケット）を超えたユーザーに対して、当日の21時から翌日の2時まで制御を行い[7]、通信速度を制御している。たとえば、1Mbpsの通信を50分程度続けると制御対象となる。新しい基準は、従来の基準と比べ約30倍の制御強化となった。 ただ、YouTubeやニコニコ動画などの動画サイトを含むWebブラウザによるWWWの閲覧、電子メールの送受信、SkypeなどのVoIPによる音声通話、テキストによるインスタントメッセージ、VPNによる接続については『利用の影響がない程度に実施する』とされており、Webサイトの利用者向けFAQにも記載されている[8] [9]。 ブロッキング2012年2月22日より、一般社団法人インターネットコンテンツセーフティ協会が提供する児童ポルノのアドレスリストに掲載されているサイトの閲覧を制限するブロッキングを実施する。アドレスリストに該当するサイトを閲覧しようとした場合、サイトは表示されず児童ポルノを掲載しているサイトと判定された旨のメッセージ画面が表示される[10]。このブロッキングは以前から提供している青少年ユーザー向けの「Webアクセス制限」とは異なり、全ユーザーに適用される。 サービスエリア開始当初のサービスエリアは東京23区、名古屋市、京都市、大阪市および各周辺部、そして成田国際空港、中部国際空港、関西国際空港だった。 その後、順次エリアを拡大中であり、全国主要地下鉄の全線全駅で利用でき、人口カバー率は92.2%となっている（2011年12月現在のウェブサイトの記述[11]より）。 119番通報ができない消防本部以下の消防本部はイー・モバイルの音声網と接続されていないため、119番通報ができない（2016年5月現在）[13]。
販売方法 データ通信端末の販売方法として、家電量販店等へのインセンティブ制度（販売報奨金）、およびノートパソコンやネットブックとデータ通信端末の割引セット販売を用いている。ただし割引分で初回購入額を低く設定し、割引額とデータ通信端末購入費用は携帯電話同様2年間の割賦販売であり、実質支払い金額には変化がない。特に2008年夏以降、豊富に販売されたネットブックを安価購入するため、多くの消費者が割引セットで購入し、携帯電話契約純増数が他社を上回った。 ただしノートパソコン購入と回線契約新規加入セットによる割引販売は、データ通信端末のみ適用され、スマートフォンには用意されていない。 また、音声端末・スマートフォンで一般的に利用できる（ホームページなどで案内されている）購入方法は、原則として一括払いである。ただし定期契約の「にねん」による割引を受けられる。さらに「アシスト1000（旧ご加入アシスト）」や「アシスト1600」などを併せて利用することで、実質的には「端末購入費用の一部分割払い」が可能となる。 なお、他社とは異なり、利用に応じたポイント付与の制度はない（ドコモ・ウィルコムを除き、割賦支払額を除く概ね音声を伴う契約のみがポイント付与の対象となるが、ウィルコムの場合でもMVNO回線利用契約あるいは、自社契約とのセット契約によるMVNO回線利用部分の場合は、付加対象にはならない）。 一部の例外を除き、EM chip(UIMカード)のみの契約は不可となっている。既存の契約がある場合、メーカーブランドのSIMフリー端末や他社のSIMロックをはずした端末での利用は可能だが、世界的にはローカルな周波数帯であるバンド9を採用しているため、事実上、日本通信が販売するIDEOSやドコモの東名阪バンド対応端末（スマートフォンの場合、2012年12月現在は、F-12C、L-02D、SO-03Dのみ。残りの1.7GHz帯対応スマートフォン端末はすべてmicroサイズとなっている）などごく少数に限定される。ただし、ドコモの2011年冬モデル以降は、ドコモminiUIMカード採用機種があるが、2012年2月時点でイー・アクセスではmicroSIMタイプのEM chipは出していないため、該当機種については東名阪バンド対応であっても利用不可となっていたが、GS01の発売により、同端末の利用者(SIM単体の契約が不可であるため)については、microSIMを使う端末の利用も可能である。ちなみに、ドコモブランドの端末の場合、他社回線では、テザリングができない仕様となっている。 キャリアショップイー・アクセスが家電量販店店頭でADSL回線加入契約を行う戦略で、イー・モバイルも同様に、Web上のオンラインストアと、量販店の携帯電話コーナーでの販売に注力してきた。2009年9月1日、同社初の専売拠点（いわゆるキャリアショップ）を、港区赤坂に開店した（参照・イー・モバイル赤坂）。これまで回線契約数の増加に伴い電話サポート体制を拡大してきたが、他社のようなキャリアショップ設置はなかった。 2010年1月8日より、順次ショップを拡大することになり、これに併せて当初の赤坂のような単独店舗だけではなく、ソフトバンクモバイルが実施している量販店併設型のショップの開設を行うことになった。これにより、量販店でも単独立地のキャリアショップ同様の各種変更手続きが出来るようにしていく方針。ただし、オプション商品については、取り扱いを最初から行っていなかったり取りやめたりしている拠点もあり、オンラインショップの利用をアナウンスしている。 また、「スポット」と称する店舗の開業もなされているが、キャリアショップに比べて取り扱い内容が各スポットにより絞られ方が異なるため、利用内容によっては注意する必要がある。 なお、2010年6月に開設されたイー・モバイル スポット成田空港第1および同第2、2010年10月に開設されたイー・モバイル スポット羽田空港新国際ターミナルは、テレコムスクエアの運営であり、同社のカウンターである、「モバイルセンター」に各々併設されている。 なお、「スポット」は、2013年7月以降、順次ウィルコムプラザに併設され、イー・モバイル専業店の空白域などでの補完を行うことになる。このため、スポットと称する拠点は、順次、テレコムスクエア運営の空港店舗3拠点とウィルコムプラザ併設のものとに集約され、それ以外の拠点はキャリアショップ昇格か整理統合されることになった。 2014年8月より、ウィルコムプラザおよび一部のウィルコムカウンターとのブランド統合・サービスレベルの統一に伴い、ショップ店名称が「ワイモバイル」に統一されたため、2014年7月を以って、「イー・モバイル」ブランドのショップは消滅した。 設備の貸し出しイー・モバイルは、2009年1月現在以下の事業者（MVNO）に対して設備の貸し出し（再販）を行っていた。それぞれのサービスエリアはイー・モバイルのエリアに準ずる。 ただし、EMOBILE 4G端末など、ソフトバンクモバイル網やWireless City Planning網を利用しているサービスもあり、その場合は、端末やサービス内容に応じて、自分で切り替え可能なサービスとネットワーク側で優先順位を自動的かつ強制的に選択されるものとが存在する。
端末供給メーカーデータカード端末のDシリーズ（GP、GDシリーズを含む）とPDAタイプ・スマートフォンタイプのSシリーズ、GSシリーズと音声端末のHシリーズおよび、タブレットデバイスのAシリーズ、EMOBILE LTEに対応したGLシリーズ（型番の最後に付くアルファベット1文字が端末タイプを意味し、従来のLTE非対応端末の頭につけられるGXのうち、Xに相当するアルファベットが付加される）、及びソフトバンクモバイルの回線を利用するEMOBILE 4G-S端末のEMシリーズが各メーカーにより供給されている。 日本
アジア
ヨーロッパ
端末一覧SIMロックのある端末の場合、黒のEM chip端末に対応した端末に赤のEM chipを挿入して使用することはできない。逆も同様だが、一部例外もある。ただし、GL09P、GL10P及びEM01Fを除く、SIMロックのある端末で、海外利用が可能な端末については、海外オペレータのSIMカードに限り利用可能（SoftBankブランドを含めた日本国内の他事業者のUIMカードは利用できない）。 ここでのGSM(トライバンド)は、900/1800/1900MHz帯に対応したものを指す。
EMOBILE 4G-S以下は、Wireless City Planning並びにソフトバンクモバイルのMVNOを利用することにより、イー・アクセスのネットワークの利用ができない(EMOBILE 4G-S対応)端末。ただし、LTEの1800MHz帯については、自社網をソフトバンクモバイルに提供したものを又貸しされる形で提供している。
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脚注注釈
出典
関連項目
外部リンク
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