男川駅

男川駅
駅舎(2022年9月)
おとがわ
OTOGAWA
NH11 美合 (2.0 km)
(2.2 km) 東岡崎 NH13
地図
所在地 愛知県岡崎市大西町字揚枝3番地
北緯34度56分15秒 東経137度11分0秒 / 北緯34.93750度 東経137.18333度 / 34.93750; 137.18333座標: 北緯34度56分15秒 東経137度11分0秒 / 北緯34.93750度 東経137.18333度 / 34.93750; 137.18333
駅番号 NH12
所属事業者 名古屋鉄道
所属路線 名古屋本線
キロ程 27.6 km(豊橋起点)
駅構造 地上駅
ホーム 2面2線
乗降人員
-統計年度-
4,247人/日
-2022年[1]-
開業年月日 1926年大正15年)4月1日
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男川駅(おとがわえき)は、愛知県岡崎市大西町字揚枝にある名古屋鉄道名古屋本線である。駅番号はNH12

概要

manacaが利用可能である。駅集中管理システム(管理駅は東岡崎駅[2])を導入している。

準急・普通のほか、平日6時台に下りの急行が1本特別停車する。

歴史

駅構造

6両編成対応の相対式2面2線ホームを持つ地上駅。半径800mでカーブする線路(上り線のみ105km/h制限)に合わせて湾曲している。

のりば

番線 路線 方向 行先
1 NH 名古屋本線 下り 東岡崎金山名鉄名古屋方面[6]
2 上り 豊橋豊川稲荷方面[6]

当駅から豊橋駅へは直通列車が停車しないため最低1回乗り換えが必要。豊川線の各駅へは朝や夕方以降に直通列車が停車するため乗り換えなしで行ける。

配線図

男川駅 構内配線略図

豊橋方面
男川駅 構内配線略図
東岡崎・
名古屋方面
凡例
出典:[7]


利用状況

  • 『名鉄120年:近20年のあゆみ』によると2013年度当時の1日平均乗降人員は3,475人であり、この値は名鉄全駅(275駅)中121位、 名古屋本線(60駅)中34位であった[8]
  • 『名古屋鉄道百年史』によると1992年度当時の1日平均乗降人員は1,724人であり、この値は岐阜市内線均一運賃区間内各駅(岐阜市内線・田神線・美濃町線徹明町駅 - 琴塚駅間)を除く名鉄全駅(342駅)中182位、 名古屋本線(61駅)中45位であった[9]
  • 『岡崎市戦災復興誌』掲載の統計資料によると、1948年(昭和23年)11月1日 - 1949年(昭和24年)4月30日間の半期における一日平均乗降人員は593人であった[10]

『愛知県統計年鑑』『岡崎市統計書』等によると、年間および一日平均の乗車人員、乗降人員の推移は以下の通りである。

乗車人員・乗降人員の推移
年間統計 一日平均 備考
乗車人員 乗降人員 乗車人員 乗降人員
総数 定期
1935(昭和10)年度 25,864 49,175 71 134 [11]
1936(昭和11)年度
1937(昭和12)年度
1938(昭和13)年度
1939(昭和14)年度
1940(昭和15)年度 36,351 73,053 100 200 [11]
1941(昭和16)年度
1942(昭和17)年度
1943(昭和18)年度
1944(昭和19)年度
1945(昭和20)年度
1946(昭和21)年度
1947(昭和22)年度
1948(昭和23)年度下半期 593 1,304 期間は1948年11月 - 1949年4月末[12]
1949(昭和24)年度 198,000 90,000 424,000 *542 *1,162 期間は1949年5月 - 1950年4月末[13]
1950(昭和25)年度 126,000 73,000 269,000 *345 *737 期間は1949年11月 - 1950年10月末[14]
1951(昭和26)年度 127,000 79,000 267,000 *347 *730 [15]
1952(昭和27)年度 111,571 72,000 227,777 306 624 [16][17]
1953(昭和28)年度 114,000 78,000 236,000 313 647 [18]
1954(昭和29)年度 107,000 72,000 214,000 293 586 [19]
1955(昭和30)年度 108,554 71,000 217,337 297 594 [20][17]
1956(昭和31)年度 107,000 62,000 214,000 293 586 [21]
1957(昭和32)年度 112,000 72,000 225,000 307 617 [22]
1958(昭和33)年度
1959(昭和34)年度
1960(昭和35)年度 144,701 289,787 [17]
1961(昭和36)年度
1962(昭和37)年度
1963(昭和38)年度
1964(昭和39)年度
1965(昭和40)年度 373,123 745,224 [17]
1966(昭和41)年度
1967(昭和42)年度
1968(昭和43)年度
1969(昭和44)年度
1970(昭和45)年度 308,424 617,153 [17]
1971(昭和46)年度
1972(昭和47)年度
1973(昭和48)年度
1974(昭和49)年度
1975(昭和50)年度 361,904 724,125 [17]
1976(昭和51)年度 353,540 707,307 [23]
1977(昭和52)年度 339,273 678,639 [23]
1978(昭和53)年度 347,872 307,410 696,227 965 1,931 [24][25]
1979(昭和54)年度 371,443 327,120 742,991 1,030 2,060 [26][25]
1980(昭和55)年度 353,837 309,420 707,745 981 1,963 [27][25]
1981(昭和56)年度 309,167 267,210 618,588 857 1,715 [28][29]
1982(昭和57)年度 281,413 237,540 563,557 780 1,562 [30][29]
1983(昭和58)年度 258,905 213,090 518,934 717 1,437 [31][29]
1984(昭和59)年度 251,401 201,210 502,779 696 1,393 [32][29]
1985(昭和60)年度 249,105 204,330 499,182 690 1,383 [33][29]
1986(昭和61)年度 253,689 206,550 508,685 703 1,409 [34][35]
1987(昭和62)年度 255,994 207,840 513,298 709 1,421 [36][35]
1988(昭和63)年度 258,815 209,310 519,362 717 1,439 [37][35]
1989(平成元)年度 276,138 224,610 554,235 765 1,536 [38][35]
1990(平成02)年度 289,003 240,030 579,750 801 1,607 [39][35]
1991(平成03)年度 304,708 253,770 611,467 844 1,694 [40][41]
1992(平成04)年度 309,803 249,000 622,097 858 1,724 [42][41][9]
1993(平成05)年度 312,104 252,450 626,462 865 1,736 [43][41]
1994(平成06)年度 323,638 262,620 650,119 897 1,801 [44][41]
1995(平成07)年度 341,282 277,890 685,839 945 1,899 [45][41]
1996(平成08)年度 350,200 283,710 703,844 970 1,950 [46][47]
1997(平成09)年度 355,263 290,670 716,271 984 1,985 [48][47]
1998(平成10)年度 377,383 294,390 758,397 1,045 2,100 [49][47]
1999(平成11)年度 356,707 277,980 716,445 987 1,983 [50][47]
2000(平成12)年度 343,486 267,390 689,887 951 1,910 [51][47]
2001(平成13)年度 347,915 269,790 698,954 963 1,935 [52][53]
2002(平成14)年度 342,956 258,180 689,557 949 1,909 [54][53]
2003(平成15)年度 357,233 265,080 718,294 988 1,987 [55][53]
2004(平成16)年度 370,549 280,950 745,650 1,026 2,064 [56][53]
2005(平成17)年度 408,820 319,500 821,665 1,132 2,275 [57][58]
2006(平成18)年度 461,724 354,720 920,380 1,278 2,549 [59][60]
2007(平成19)年度 498,563 388,410 992,709 1,380 2,748 [61][60]
2008(平成20)年度 500,645 381,210 993,986 1,386 2,752 [62][60]
2009(平成21)年度 521,660 396,990 1,040,443 1,444 2,881 [63][60]
2010(平成22)年度 551,177 420,120 1,098,010 1,526 3,040 [64][60]
2011(平成23)年度 583,801 1,155,930 [65]
2012(平成24)年度 608,743 1,206,680 [65]
2013(平成25)年度 634,834 1,255,735 3,475 [65][8]
2014(平成26)年度 642,858 1,273,047 [65]
2015(平成27)年度 693,744 1,374,784 [65]
2016(平成28)年度 705,812 1,399,919 [66]
2017(平成29)年度 750,178 1,486,668 [66]
2018(平成30)年度 808,455 1,601,332 [66]
2019(令和元)年度 829,970 1,642,961 4,546 [66][67]
2020(令和02)年度 688,927 1,366,360 3,786 [66][68]
2021(令和03)年度 4,051 [69]

斜体の値は千人単位(千人未満四捨五入)
* 千人単位からの概算値

トランパス導入前から無人駅だが、近くに高校があるため、平日朝夕は学生で賑わう。駅周辺にはマンションの建設が進んでおり利用客は少しずつ増加している。学校が休日となる土休日の利用客は少ない。

駅周辺施設

周辺は、マンションが林立する。

また、学校が複数立地し、近くに住む住民だけでなく学生の利用も多い。

学校

その他

隣の駅

名古屋鉄道
NH 名古屋本線
快速特急特急急行
通過
急行(下り1本のみ停車)・準急・■普通
美合駅 (NH11) - 男川駅 (NH12) - 東岡崎駅 (NH13)

脚注

  1. ^ 令和4年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2023年7月1日閲覧。
  2. ^ 共通SFカードシステム「トランパス」を名古屋本線未導入駅10駅と豊川線3駅に導入します - 名古屋鉄道、2005年11月15日
  3. ^ 名古屋鉄道広報宣伝部(編)『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、866頁。 
  4. ^ 平成19年6月30日(土)にダイヤ改正を実施 ―犬山線・河和線で一部特別車特急の運行を開始―” (PDF). 名古屋鉄道. 2015年3月9日閲覧。
  5. ^ 太田貴之「輸送と運転 近年の動向」『鉄道ピクトリアル』第816巻、電気車研究会、2009年3月、44頁。 
  6. ^ a b 男川(NH12)(おとがわ) 路線一覧”. 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
  7. ^ 電気車研究会、『鉄道ピクトリアル』通巻第816号 2009年3月 臨時増刊号 「特集 - 名古屋鉄道」、巻末折込「名古屋鉄道 配線略図」
  8. ^ a b 名鉄120年史編纂委員会事務局(編)『名鉄120年:近20年のあゆみ』名古屋鉄道、2014年、160-162頁。 
  9. ^ a b 名古屋鉄道広報宣伝部(編)『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、651-653頁。 
  10. ^ 東海新聞社(編)『岡崎市戦災復興誌』岡崎市、1954年、1122頁。 
  11. ^ a b 東海新聞社(編) 『岡崎市戦災復興誌』岡崎市、1954年、1121頁
  12. ^ 東海新聞社(編) 『岡崎市戦災復興誌』岡崎市、1954年、1122頁
  13. ^ 愛知県統計書. 昭和24年』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
  14. ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和27年刊行』、愛知県、1952年、328頁
  15. ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和28年刊行』、愛知県、1953年、312頁
  16. ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和29年刊行』、愛知県、1954年、331頁
  17. ^ a b c d e f 新編岡崎市史編集委員会(編)『新編岡崎市史 11 史料現代』、岡崎市、1983年、726頁
  18. ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和30年刊行』、愛知県、1955年、307頁
  19. ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和31年刊行』、愛知県、1956年、305頁
  20. ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和32年刊行』、愛知県、1957年、321頁
  21. ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和33年刊行』、愛知県、1958年、337頁
  22. ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和34年刊行』、愛知県、1959年、381頁
  23. ^ a b 岡崎市市長公室企画課(編) 『岡崎市統計書 1979年版』、岡崎市、1979年、85頁
  24. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和55年刊』、愛知県、1980年、222頁
  25. ^ a b c 岡崎市市長公室企画課(編) 『岡崎市統計書 1982年版』、岡崎市、1982年、85頁
  26. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和56年刊』、愛知県、1981年、228頁
  27. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和57年刊』、愛知県、1982年、240頁
  28. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和58年刊』、愛知県、1983年、224頁
  29. ^ a b c d e 岡崎市企画調整部企画課(編) 『岡崎市統計書 昭和61年版』、岡崎市、1986年、85頁
  30. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和59年刊』、愛知県、1984年、224頁
  31. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和60年刊』、愛知県、1985年、242頁
  32. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和61年刊』、愛知県、1986年、236頁
  33. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和62年刊』、愛知県、1987年、224頁
  34. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和63年刊』、愛知県、1988年、224頁
  35. ^ a b c d e 岡崎市企画調整部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成3年版』、岡崎市、1991年、79頁
  36. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成元年刊』、愛知県、1989年、226頁
  37. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成2年刊』、愛知県、1990年、224頁
  38. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成3年刊』、愛知県、1991年、226頁
  39. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成4年刊』、愛知県、1992年、230頁
  40. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成5年刊』、愛知県、1993年、222頁
  41. ^ a b c d e 岡崎市企画部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成8年版』、岡崎市、1996年、79頁
  42. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成6年度刊』、愛知県、1995年、222頁
  43. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成7年度刊』、愛知県、1996年、第10章 運輸・通信
  44. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成8年度刊』、愛知県、1997年、第10章 運輸・通信
  45. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成9年度刊』、愛知県、1998年、第10章 運輸・通信
  46. ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成10年度刊』、愛知県、1999年、第10章 運輸・通信
  47. ^ a b c d e 岡崎市企画部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成13年版』、岡崎市、2002年、85頁
  48. ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成11年度刊』、愛知県、2000年、第10章 運輸・通信
  49. ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成12年度刊』、愛知県、2001年、第10章 運輸・通信
  50. ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成13年度刊』、愛知県、2002年、第10章 運輸・通信
  51. ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成14年度刊』、愛知県、2003年、第10章 運輸・通信
  52. ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成15年度刊』、愛知県、2004年、第10章 運輸・通信
  53. ^ a b c d 岡崎市企画政策部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成17年版』、岡崎市、2006年、89頁
  54. ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成16年度刊』、愛知県、2005年、第10章 運輸・通信
  55. ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成17年度刊』、愛知県、2006年、第10章 運輸・通信
  56. ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成18年度刊』、愛知県、2007年、第10章 運輸・通信
  57. ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成19年度刊』、愛知県、2008年、第10章 運輸・通信
  58. ^ 岡崎市企画政策部企画課(編) 『岡崎市統計書 平成18年版』、岡崎市、2007年、運輸・通信-3頁
  59. ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成20年度刊』、愛知県、2009年、第10章 運輸・通信
  60. ^ a b c d e 岡崎市(編) 『岡崎市統計書 平成23年版』、岡崎市、2012年、111頁
  61. ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成21年度刊』、愛知県、2010年、第10章 運輸・通信
  62. ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成22年度刊』、愛知県、2011年、第10章 運輸・情報通信
  63. ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成23年度刊』、愛知県、2012年、第10章 運輸・情報通信
  64. ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成24年度刊』、愛知県、2013年、第10章 運輸・情報通信
  65. ^ a b c d e 岡崎市企画財政部企画課統計班(編) 『岡崎市統計書 2016年版』、岡崎市、2017年、99頁
  66. ^ a b c d e 岡崎市(編) 『岡崎市統計書 2021年版』、岡崎市、2022年、99頁
  67. ^ 令和元年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2020年12月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
  68. ^ 令和2年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2021年10月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。
  69. ^ 令和3年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2022年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月1日閲覧。

関連項目

外部リンク

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