トイレットペーパー騒動

トイレットペーパー騒動（トイレットペーパーそうどう）とは、1973年（昭和48年）に、オイルショックをきっかけとする物資不足が噂されたことにより、日本各地で起きたトイレットペーパーの買い占め騒動である。

経緯

1973年（昭和48年）10月16日、第四次中東戦争を背景に、中東の原油産油国が、原油価格70%引き上げを決定したため、当時の田中角栄内閣の中曽根康弘通商産業大臣が「紙節約の呼びかけ」を10月19日に発表した^[1]。

このため、10月下旬には「紙がなくなる」という噂が流れ始め、同年11月1日午後1時半ごろ、千里ニュータウン（大阪府）の千里大丸プラザ^{[注釈 1]}が、特売広告に「（激安の販売によって）紙がなくなる!」と書いたところ、300人近い主婦の列ができ、2時間のうちにトイレットペーパー500個が売り切れた。

その後、来店した顧客が広告の品物がないことに苦情を付けたため、店では特売品でないトイレットペーパーを並べたが、それもたちまち売り切れ、噂を聞いた新聞社が「あっと言う間に値段は二倍」と新聞見出しに書いたため、騒ぎが大きくなり、騒動に発展した。

当時は第四次中東戦争という背景もあり、原油高騰により『紙が本当に無くなるかもしれない』という集団心理から、各地に噂が飛び火し、長い行列が発生したため、マスメディアにも大きく取り上げられ、パニックは全国に連鎖的に急速拡大した。高度経済成長で大量消費に慣れていた日本人が、急に「物不足の恐怖」に直面したために起こったパニックとも言われる。パニックの火付け役は、新聞の投書だとする説もある^{[誰によって?]}。

ただ、この当時、日本の紙生産は安定しており、実際には生産量自体は同流言飛語が全国的に広まるまで、ほとんど変わっておらず、パニックが発生した後は、むしろ生産量の増加も行っていた^[要出典]。

マスメディアの報道や流言飛語によって、不安に駆られ、高値で沢山のトイレットペーパーを買った消費者は、山積み保管していた。

それまでトイレットペーパーは、主に特売用商品（消費者の足を商店に向けさせ、客足を増加させるための商品）として扱われていたが、一変して定価どころか、倍の値段をつけても売れた。このため商店は在庫確保に奔走、結果として問屋在庫すら空になった。

ある卸し売り商店では、買い溜めに走った主婦が、従来は一般商店向けに卸されていた段ボール箱に入ったままの大きなパッケージ単位で買い漁った事から、一般商店が仕入れる商品まで品不足となった。このような連鎖的現象により、最初の内こそ楽観視していた人までもが、実際に店頭からトイレットペーパーが消えたため確保に走ったといい、小売店では、店頭にトイレットペーパーが並ぶや否や客が押し掛け、商品を奪い合う人すら見られた。百貨店では、余りの混雑ぶりに、トイレットペーパー販売のたびに迷子も多数発生した。

また影響は、トイレットペーパーにとどまらず、洗剤（洗剤パニック^[3]）や砂糖などの他の日用品にも波及した^[1]。

日本国政府は、国民に買い溜め自粛を呼びかけたが、あまり効果はなかった。そこで政府は11月12日に、トイレットペーパー等の紙類4品目を生活関連物資等の買占め及び売惜しみに対する緊急措置に関する法律に基づく特定物資に指定し、翌1974年（昭和49年）1月28日には、国民生活安定緊急措置法の指定品目に追加し、標準価格を定めた。3月になると騒動は収束、在庫量も通常水準に回復した。

日本の歴史において、文部科学省検定済教科書やニュース写真では、騒動の様子が「オイルショックを象徴する一場面」として紹介されている。

その後のトイレットペーパー買い占め騒動

東日本大震災

2011年（平成23年）3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）では、首都圏を中心にトイレットペーパーをはじめとする生活物資の買い貯めを行う動きが起きた^[4]。

→「東日本大震災関連の犯罪・問題行為 § 買い占め」も参照

新型コロナウイルスの流行

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的流行が発生した2020年（令和2年）2月に「トイレットペーパーは中国で製造・輸入しているため、新型コロナウイルスの影響でこれから不足する」といったデマが九州地方から発生し、SNSによって広がり^[5]^[6]^[7]、全国各地の小売店でトイレットペーパーやティッシュペーパーやキッチンペーパーや生理用ナプキンが品切れになる店舗が続出した^[8]。後に日本製紙連合会や日本国政府が「トイレットペーパーは、殆どが（日本）国内で製造しており、在庫は十分にある」と否定する事態になった^[7]^[9]。

世界でも類似する誤情報がインターネット上に流れ、台湾や香港、シンガポールでは日本よりも先行して買い占め騒動が発生した^[10]^[11]^[12]。

その後、感染が拡大して、新型コロナウイルスによる死亡者が確認されたことを受けて、オーストラリアやアメリカでもトイレットペーパーや消毒用アルコールなどが小売店から売り切れる現象が発生した^[13]^[14]。

自主隔離や物資不足への懸念から、イギリス、インドネシアなどでも買い占め現象が発生しており、世界各国に広がった^[15]^[16]。

→「2019年コロナウイルス感染症による社会・経済的影響 § 買い占め・転売」、「日本における2019年コロナウイルス感染症による社会・経済的影響 § 問題行動・事件」、および「2019年コロナウイルス感染症流行に関連する誤情報」も参照

問題が爆発的に広まった一因として、テレビやネットニュースはじめとしたマスメディアを挙げる声もある。買い占めが発生した期間、マスメディアはデマや買い占めに対する注意喚起を目的として、一時的な品切れ状態や空になった棚の様子などを多く報道した。それにより、人々がトイレットペーパー不足を「世間の人々の現在の非常に大きな関心事だ」と認識し（議題設定機能仮説）、「自分も動かないと入手できなくなる」と考えるようになって（バンドワゴン効果）、買い占めやデマがかえって助長されたのではないかというものである^[17]。「自分はマスメディアに影響されない」という意識（第三者効果）の影響を指摘する声もある^[18]。

なお、インターネット上ではマスメディアが直接デマを流布したとする声もあるが、これは誤りである。前述の海外における買い占め騒動のニュース報道を元にSNS上においてデマが生まれ拡散していったことがTwitterやYahoo!のリアルタイム検索などによって確認されており、実際にデマ情報をSNS上に投稿したうちの1人が鳥取県の生活協同組合（生協）職員であったとして、該当生協が謝罪文をホームページ上に出す事態になった^[19]^[20]。