大原 (世田谷区)

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大原
町丁
代田橋駅 南口(2008年10月)
地図北緯35度40分09秒 東経139度39分42秒 / 北緯35.669303度 東経139.661672度 / 35.669303; 139.661672
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京都
特別区 世田谷区
地域 北沢地域
人口情報2025年(令和7年)1月1日現在[1]
 人口 8,307 人
 世帯数 5,649 世帯
面積[1]
  0.417 km²
人口密度 19920.86 人/km²
郵便番号 156-0041[2]
市外局番 03(東京MA[3]
ナンバープレート 世田谷
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プロジェクト 日本の町・字
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大原(おおはら)は、東京都世田谷区の地名。現行行政地名は大原一丁目および二丁目。住居表示実施済区域。

地理

玉川上水(2025年6月)

世田谷区の北部に位置し、北沢地域に当たる。東で北沢、南で代田、西で羽根木松原、北で杉並区和泉方南渋谷区笹塚に接する。地形は武蔵野台地上の平坦な部分が多く概ね南向きに緩やかに下る傾向がある。

河川

概要

幹線道路沿い、駅周辺等に商業地がある他は住宅地が多い。

一丁目は、北沢五丁目・大原一丁目地区防災街区整備地区計画が指定され、地区計画の目標として、次の通りとされている。

「住みよく災害に強いまち」の実現を目標に、適正な土地利用の実現、道路の整備、建築物の不燃化や密集化の防止、公園等のオープン・スペースの充実及び緑の維持・創出などを図り、修復型街づくりを前提に、快適な居住環境の形成及び災害に強い市街地への誘導を図る。

地価

住宅地の地価は、2025年令和7年)1月1日公示地価によれば、大原1-3-6の地点で85万円/m2となっている[4]

歴史

元々、東京府荏原郡代田村の一部であった。世田ヶ谷村への合併、東京市編入などの過程で代田から分離され、1964年(昭和39年)の住居表示実施により現在の形となった。

大正時代に和田堀給水所が設置された。各種史料等によると、京王線、幹線道路の開通等を契機に、農村から市街地化していった。

世帯数と人口

2025年(令和7年)1月1日現在(世田谷区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
大原一丁目 3,606世帯 5,384人
大原二丁目 2,043世帯 2,923人
5,649世帯 8,307人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[5]
7,909
2000年(平成12年)[6]
7,716
2005年(平成17年)[7]
8,148
2010年(平成22年)[8]
8,131
2015年(平成27年)[9]
7,854
2020年(令和2年)[10]
8,384

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[5]
4,252
2000年(平成12年)[6]
4,530
2005年(平成17年)[7]
5,119
2010年(平成22年)[8]
5,123
2015年(平成27年)[9]
5,046
2020年(令和2年)[10]
5,567

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2024年8月現在)[11]

丁目 番地 小学校 中学校
大原一丁目 全域 世田谷区立下北沢小学校 世田谷区立北沢中学校
大原二丁目 全域

交通

大原交差点(2025年6月)

鉄道

街区内に設置されている駅

KO京王線

バス

2025年6月29日までは、小田急バス吉祥寺営業所が近隣の路線を運行していた。

道路

世田谷区北沢地域には珍しく道路交通の要衝としての面が強く、特に甲州街道と環七通りが交わる大原交差点は都内有数の交通量がある。

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]

丁目 事業所数 従業員数
大原一丁目 121事業所 800人
大原二丁目 159事業所 921人
280事業所 1,721人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[13]
315
2021年(令和3年)[12]
280

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[13]
1,762
2021年(令和3年)[12]
1,721

施設

その他

日本郵便

関連項目

脚注

  1. ^ a b c 令和7年(2025)世田谷区の人口と世帯数(町丁目別)” (CSV). 世田谷区 (2025年1月1日). 2025年3月9日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ a b 大原の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  3. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  4. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
  5. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  11. ^ 通学区域”. 世田谷区 (2024年8月30日). 2025年3月12日閲覧。
  12. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  13. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。

外部リンク

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