日本サッカー協会指導者ライセンス
日本サッカー協会指導者ライセンス(にほんサッカーきょうかいしどうしゃライセンス)とは、日本サッカー協会が認定するサッカー指導者の資格制度である。最上位はProライセンスであり、以下A級-D級が存在する。2020年度時点での総取得者数は82,258人[1]。 概要日本のサッカーでは長年企業・学校スポーツとの兼ね合いから、監督・コーチなど指導者はそのサッカー部が所属する企業や学校の職員を兼務することが通例とされていたが、1993年の日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)の設立で、サッカーの指導に専念するプロの指導者の育成が急務となった。日本サッカー協会が、Jリーグのトップチームの監督としてチームを指揮する場合「公認S級コーチ」資格取得を必須条件にしたことをきっかけに、将来の監督候補者のための指導者養成が本格的に始まった。 多くのサッカー選手経験者はサッカーの指導法を学ぶため、協会公認のC級 → B級 → A級のライセンスを取得するための勉強会やチーム指導などの実地経験を経て、さらにJリーグのチームや日本代表チームの監督を目指す者はProライセンスを取得する。C級受講の前にD級ライセンスを取得する者もいるが、D級は少年少女サッカーを対象としているので、サッカー選手経験者はC級から受講することが多い。 アジアサッカー連盟(AFC)の定めるAFC Coaching Conventionに基づき、JFA B級以上のライセンスはAFCの指導者ライセンスとして認められる[2]。逆に他のAFC加盟国でAFC Pro/AFC A/AFC Bライセンスを取得した場合においてもJFAに申請することで同等のJFAライセンスの認定・登録が可能である[3]。一方で、欧州サッカー連盟(UEFA)の同様のライセンス(UEFA Pro/UEFA A/UEFA Bライセンス)との互換性はない。 なおライセンス取得者がパワーハラスメントなどの不祥事を起こした場合は、当該ライセンスの停止や、場合によってはライセンスの取り消し・降級などの処分が行われることもある[4]。 各ライセンスの内容2004年4月に制度の見直しが行われ、従前とは体系が若干変更された[5]。以下、これ以前の体系を「旧体系」と呼ぶ。 公認コーチ
基本的に上級ライセンスは下級ライセンスの内容を含んだものとなっている。ただしA級コーチU-12だけは別で、既にProライセンス・A級コーチジェネラルのライセンスを保持している者でも、Jリーグクラブ傘下の第4種チームやナショナルトレセン等でU-12世代への指導を行う場合は、別途A級コーチU-12のライセンスを取得しなければならない。 なおS級・A級は日本スポーツ協会(JSPO)公認コーチ4、B級は同じくJSPO公認コーチ3、C級は同じくJSPO公認コーチ1の資格を兼ねる[8]。 公認ゴールキーパーコーチ2020年度より、AFCのゴールキーパーコーチライセンスとの整合性を図る目的等で、名称等が変更されたほか、新たなA級ライセンスが創設された[9]。
公認フットサルコーチ2008年よりフットサルの指導者育成を目的とした以下のライセンスが発行されている。ただしフットサルA級は2017年に新設された。なおこれらのライセンスはあくまでサッカー指導者のライセンスに付随するものという扱いのため、C級以上のライセンス講習会の受講は最低でもサッカーの公認C級コーチ以上のライセンス保持者に限られるほか、フットサル指導者ライセンスの維持のためにはサッカー指導者ライセンスのリフレッシュポイント取得が必要になる[10]。
なお2011年8月に今後のライセンス制度の運用に関する発表があり、Fリーグクラブの監督は2013年よりC級ライセンス、2014年よりB級ライセンスの保持が義務付けられるほか、地域リーグにおいても同様に2013年よりC級ライセンス、2015年よりB級ライセンスの保持が義務付けられる[12][13]。 公認フィジカルフィットネスコーチ2021年度より新設された[14]。AFCのフィジカルフィットネスコーチライセンスに準じたライセンス体系となる予定[15]。2022年現在はC級のみが運用されており、A・B級については今後講習会などの実施を経て認定される。
リフレッシュポイント制度公認C級コーチ以上のライセンス保持者は、下記に示すように、一定期間内にリフレッシュ研修会の受講等で一定のリフレッシュポイントを取得しないと資格が失効する[8]。なお海外居住者は義務が免除されるが、一方で日本国外の指導者ライセンス保持者が日本国内で指導活動を行う場合にもポイント取得義務が発生する。 必要ポイント
獲得方法
指導者登録数
(単位:人)[1] 脚注
関連項目外部リンク |
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