献体献体（けんたい）とは、医学および歯学の発展のため、また、力量の高い医師・歯科医師を社会へ送りだすために、死後に自分の肉体（遺体）を解剖学の実習用教材となる事を約し、遺族が故人の意思に沿って大学の解剖学教室などに提供することである。 人体の解剖には、大きく分けて次のような3種類がある。 献体に直接関係があるのは正常解剖であり、医学教育の最初期に履修する「解剖学実習」がこれに該当する。亡くなった直後に病院で行う病理解剖とは違い、正常解剖は、医学・歯学系大学の解剖学教室で行われる[1]。 献体者への敬意の表示 各医療教育機関において献体者に対しては最大限の感謝と敬意の意を表す試みがなされている。各機関においては特別の顕彰碑、遺骨堂を建立し永続的に維持管理されている。医学教育の一環として解剖実習の前には学生に参拝させることが慣例化されている[2] 宗教的側面多くの宗教においては献体に賛同している。ヒンドゥー教[3]、仏教[4]、イスラム教[5]、キリスト教[6]ではすべて、世界をより良くするための身体や臓器の寄付に賛同している。多くの人はこれら宗教の教えを積極的に実践しているため、これら宗教の賛同は重要なことである。 アメリカ様々な大学で同意と共に献体となってもらうプログラム（body donation program）を設置している。しかし、それとは別に研究・教育目的で死体や体の一部を売ることを規制する連邦法や州法は存在していないため[* 1]、様々な方法で遺体を集め、切り分け、流通させるボディーブローカーと呼ばれる業者が存在する[7]。 アメリカ国内においては、献体の扱いに対する法律や規制がないため、知識がなくとも、何らかの感染病歴のある人体であろうとも切断して、粗悪な状態で保管して、研究教育機関でなくとも販売することが可能な状態となっている[7][8][9]。 ボディーブローカーの中には貧困者へ埋葬費用を肩代わりすると言って遺体を集めて医療の原材料として流通させたり[7]、エイズウイルス（HIV）や肝炎に感染した遺体を切り分けた部位を医学教育者へ供給する詐欺行為および危険物の配送行為で懲役9年となった例もある[8]。集める方法では、ハーバード大学医学部にある遺体安置所の管理者が埋葬する遺体を窃盗してボディーブローカーへ販売して逮捕された事例も起きている[10]。 ヒト胎児組織は保護されており、死後であっても合衆国法典第42編289g（42 U.S. Code § 289g）にて研究や取引が禁止されている[11][12]。 日本現在、医学部医学科および歯学部歯学科のカリキュラムには、遺体解剖実習が必ず組み込まれている。文部科学省の指針としては、医学部生2人に対して1体、歯学部生4人に対して1体というものがある。また、最近では看護師、理学療法士、歯科衛生士などのコ・メディカルや社会福祉士、介護福祉士などの福祉職を目指す学生を解剖実習（見学実習）に参加させる大学や専門学校が増えている。中には作業療法士や臨床検査技師の養成課程で、見学ではなく実際に解剖の実習を行う大学も一部にある（北海道大学医学部保健学科など）。 遺体解剖実習への献体を希望する人々の団体として、白菊会、不老会などがある。現代では献体の希望者が多いため確保には苦慮していないが、1960年代頃には引き取り手のいない死刑囚の遺体が利用されていた[13]。 登録者数は1970年代半ばまで1万人台にすぎなかったが、2007年には21万人を突破している[14]。 日本では、献体を用いての技能向上トレーニングは制約があり、活用が進んでいない[15]。そのため海外で訓練したり、解剖学的に人体と構造が似通っている豚で訓練したりしている。練習用として人間のCTスキャン画像を3Dプリンタで出力した模型が販売されており、制約が無いため学生の実習にも活用されている[15][16]。 献体とは別に、死後に身体の一部を移植医療や医学研究に提供することを申し出る仕組みもある。後者の例では、愛知医科大学が認知症など神経疾患の研究に脳を利用する脳バンク（献脳）を実施している[17]。 献体を希望していても、死因や遺体の適切な保存処理ができない場合などは献体することができない。献体しても、遺骨が遺族の元に返還されるまで、2年程度等の期間を要する[18]。 高須克弥は解剖実習を担当した教授の中村為吉から、解剖前の黙祷や感謝することを教えられたとしている[19]。 歴史
献体した著名人
脚注注釈
出典
参考文献
関連項目
外部リンク
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