ホームセンター
(カインズホーム原町店)
Soigniesの(ベルギー) - 典型的な古いハードウェアストアの内部。
ホームセンター(英: home improvement center, home center)とは、主として日用雑貨や住宅設備に関する商品を販売する小売店の業態である。
主な取扱い分野
- DIY(Do It Yourself):家庭の設備機器などの小修理や改造などを使用者自身が行うこと。
- BIY(Buy It Yourself):家庭の設備機器などを使用者が購入し、専門業者に取り付けを頼むこと。
- SIY(Supervise It Yourself):家庭の設備機器の選び方・専門業者の選定方法などの助言を得ること。
- さらに、近年では家のリフォームの窓口としての機能が注目されている[1]。
具体的に販売されている商品として、下記のようなものがある。大型店では、本職の大工や配管工事などの業務(プロ)用の要求にも、ある程度までは対応できる品揃えを持つ場合もある。
- DIY関連
- 自動車用品
- 広い意味での家庭用品
- ホームファニシング(ホームファッション、ホームファニチャー):家具・カーテン・カーペットなど商品だけではなく、その組み合わせを提案する販売方法が求められるようになった。
- 電気製品、ガス器具
- 生活雑貨・日用品
- 合鍵作成サービス
- 衣料品(一部店舗を除く)
- 靴(一部店舗を除く)
- 食品(一部店舗を除く)
- 酒類(一部店舗を除く)
- 書籍(一部店舗を除く)
- レジャー用品
- ペット関連商品
- 園芸用品・農業資材
- 灯油(一部店舗を除く)
以下のような3分野ととらえることもある。
- HI(Home Improvement):住まいと暮らしの改善を目的とした、ホームインプルーブメント - 木材、建材、道具工具など、元来のホームセンターの商品分野。金物店の大型化といえる
- HK(House Keeping):日常的な家庭生活に不可欠なハウスキーピング - ドラッグストアや薬局が扱っていた商品の取り込み分野で、日常購買のうち生鮮食料品でないものを抱え込む。米、ペットフードなど嵩高品、重量品も取り込むようになってきている。
- CL(Car Leisure):カー・レジャー - 自動車関係、キャンプ用品など、隣接する専門分野からの取り込み。スポーツ用品店、自転車店の大型化といえる。
日本における歴史
1960年代
1968年に、岩手県盛岡市の(有)斎清金物店が小売部を分離し(有)ホームセンターを設立。日本で最初にホームセンターという名称を使ったという。
1969年に、アメリカ合衆国のハードウェアショップをヒントにしたジュンテンドーが島根県益田市に、ハウジングランド順天堂駅前店を開店。
同年9月には、村内ホームセンター(現:村内ファニチャーアクセス)が東京都八王子市に開店。ロードサイド型店舗で巨大な駐車場を備え、家具を中心として絨毯、照明などのインテリアをモデルルームのようにそろえた。展示だけではあったものの当時は珍しかった外車も並べられ話題を呼んだ。ただし、近年の日本で使われる「ホームセンター」が指す形態とは若干趣が異なる。
1970年代
日本で最初の「現代の」ホームセンターであるともいえるドイトの与野店が1972年に開業した。1975年(昭和50年)8月には群馬県山田郡大間々町(現:みどり市)にセキチュー1号店を開店。
1976年、石黒ホーマ(現:DCMホーマック)の第1号店である中園店が北海道釧路市にオープンした。また、専門外の事業者も参入していた。
1980年代
大規模小売店舗法で店舗面積が規制されたため他の業態が切り捨てた分野を取り込んで、バラエティストア化した。コールドチェーンの確保が必要な生鮮食料品や、流行に左右されやすいファッション衣料品以外の多種多様な商品を扱うようになった。
郊外のロードサイドの工場跡地などへ、広い売り場面積、多台数の駐車場でのチェーン展開が始まった。薬剤師の常駐が必要なドラッグストアや、地元商店街との調整が難航した総合スーパーマーケットに比べ出店店舗が多かった。
1990年代
食品スーパーマーケット・ドラッグストアとともにネイバーフットショッピングセンターに出店することが多くなった。
大手事業者への集中や、小規模事業者の廃業・業態転換が目立つようになった。
2000年代
大規模小売店舗立地法の施行により、都市近郊や郊外での他の業態との競争の激化が起こり、各企業ごとに違った戦略がとられるようになった。
- 農業や工務店向けの業務用需要を取り込む。PRO需要専門店の展開。
- 地価の下がった都心部へ出店する。
- 農村部への出店が可能な小型店舗の開発。
- 100円ショップをテナントとして導入し雑貨を任せて、DIY・BIY・SIYに特化する。
- 生鮮食料品を取り扱ってスーパーセンターとなる。
- 1,000m2を少し下回る小型店の展開と、10,000m2を超える大型店の展開の併用。
2010年代以降
多くのホームセンターが創業者から後継者への代替わりの時期を迎え、ニトリホールディングスによる島忠買収、アークランドサカモトによるビバホーム買収、カインズによる東急ハンズ買収のようにホームセンター大手も巻き込んだ業界再編が起きるようになった。
日本のホームセンター
2023年10月時点で164社、4300店舗(プロストア、ホームファニシング・家具、ディスカウントストア、スーパーセンターなどの形態を除く)となっている[2]。
- 五十音順、系列下の店は親会社に含む。
- 「会社名(親会社等の系列・本社所在地)」「店舗数」「年間売上高(連結)」の順に記載。
- 太字は売上高上位10社(年によって変動あり)。
あ行
か行
さ行
た行
な行
は行
ま行
や行
ら行
わ行
売上ランキング
売上高1,000億円以上の大手9社の売上序列は、合併、資本系列など捉えにくい側面もあるが、おおむね下の表のとおりである。2018年までは、2006年9月にホーマック・カーマ・ダイキが経営統合したDCMホールディングスが売上高で首位であったが、2019年度にはカインズが首位に立ち、2021年度まで首位を維持している[6][7]。
会社名 |
店舗数 |
売上高(億円) |
会社コード
|
カインズ |
239(2024/3) |
5,423(2024/2) |
非上場
|
DCMホールディングス |
669(2022/2) |
4,768(2023/2) |
3050(東証プライム)
|
コーナン商事 |
502(2022/2) |
4,390(2023/2) |
7516(東証プライム)
|
コメリ |
1,214(2023/4) |
3,794(2023/3) |
8218(東証プライム)
|
アークランズ |
143(2024/2) |
3,135(2023/2) |
9842(東証プライム)
|
ナフコ |
359(2022/3) |
2,022(2023/3) |
2790(東証スタンダード)
|
アレンザホールディングス |
134(2024/2) |
1,491(2023/2) |
3546(東証プライム)
|
ジョイフル本田 |
17(2024/6) |
1,268(2024/6) |
3191(東証プライム)
|
島忠 |
54(2024/3) |
1,193(2024/3) |
非上場
|
テレビ番組
脚注
注釈
出典
関連項目
ウィキメディア・コモンズには、
ホームセンターに関連するカテゴリがあります。
外部リンク
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「HD」は持株会社。 |
大手9系列 |
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大手以外 | |
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消滅・ 撤退・ 業態変換 |
DCMホールディングスHD | |
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コメリ | |
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コーナン商事 | |
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他のホームセンターに 転換、吸収、譲渡等 | |
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ホームセンター事業が消滅 (譲渡を除く、企業自体は現存) | |
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企業自体が消滅 | |
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現況不明 |
- エルム(キノシタ)
- アクト
- ハンデーエーモン(栄門商事)
- ハンドメーク
- サンモール(新潟)
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関連項目 | |
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