台風 （たいふう、颱風、英: typhoon ）とは、北西太平洋 および南シナ海 で発生する、強い熱帯低気圧 の呼称である。この海域の熱帯低気圧の下層中心付近の最大平均風速が一定の基準に達した場合、台風と呼称される。最大風速の基準は気象機関によって異なる定義が用いられるが、世界気象機関 は10分間平均の最大風速が風力 12（64ノット 、33 m/s 、119 km/h ）以上の熱帯低気圧のみをタイフーン と定義している[ 1] 気象庁 は風力8（34ノット、17 m/s、65 km/h）以上に達したものを台風と定義[ 注 1] [ 3] 強さの階級 を示す術語でもある。
国際的には、世界気象機関の規定により、北西太平洋（東経180度以西、赤道以北の太平洋）または南シナ海で発生した熱帯低気圧がトロピカル・ストームの強さに達した場合、日本の気象庁が台風委員会 の14の加盟国・地域から提供された《台風の呼び名リスト 》に基づき、その熱帯低気圧に台風番号の付番および命名を行う。他の海域で発生した熱帯低気圧が北西太平洋域に移動してきた場合（越境台風 ）は、台風番号のみが付番され、新たな呼び名は付与されず、他の海域での呼び名を引き継ぎ、台風の名称とする。
合同台風警報センター の統計によると、1950年の統計開始以来2023年までの間に、北西太平洋および南シナ海の海域では、毎年平均25.3個の命名された台風が発生し、そのうち平均16.5個がタイフーンの基準に達している[ 4]
台風の情景描写が日本語に初めて現れるのは平安時代 の女流文学で、野の草を吹き分ける強い風という意味から、古くは秋 の嵐を野分 （のわき、のわけ）といった[ 注 2]
清少納言 の『枕草子 』には「野分のまたの日こそ、いみじうあはれに、をかしけれ」とある。紫式部 の『源氏物語 』には、〈野分 〉の章があり、京都 を襲った台風について、風の向きや勢い、空の色、木々の枝の折れる音、草露の乱れ散る様子などが、かなり具体的に描写されており、平塚 (2000) はこれを「日本初の台風ルポルタージュ 」と評している。
江戸時代 の俳諧 には、松尾芭蕉 が詠んだ句「猪も ともに吹るる 野分かな」が知られる。「野分」も「台風」も秋の季語 である。
ただし、野分とは暴風そのものを表す文学的表現であり、気象学上の台風とは異なる概念である。
江戸時代の末には、清国 に倣って海洋の暴風を颶風 （ぐふう）と訳した文献[ 注 3] [ 14] 明治 の初めには、古来の和語「おおかぜ」を「大風」と表記したり、英語の typhoon から「タイフーン」とカタカナ で書いたりすることが一般的だった[ 15] [ 16]
「たいふう」という日本語が出現したのは明治の末頃のことで、1907年 （明治40年）に[ 15] 中央気象台 長となる気象学者の岡田武松 が[ 15] typhoon の訳語として、「たいふう」に中国の文献に見える颱風 という漢字を当て、「発達した熱帯低気圧」と学術的に定義したことが始まりといわれる[ 20] 大正 期に一般化し[ 15] 昭和 21年）に当用漢字 が制定され、「颱」の字が表外漢字 となると[ 16] 同音の漢字による書きかえ に伴って台風 という代用表記となり[ 20] 沖縄方言 （ウチナーグチ）では「テーフー 」（台風）または「ウーカジ 」（大風）と呼ばれる[ 24]
中国においては清 末、「颶風」[ 注 4] メドハースト の『英華字典』（1847-48年）では typhoon に「太風」「颶風」が当てられている[ 15] 1922年 に気象学者の竺可楨 が「颱風」を typhoon の対訳として推奨し、中央研究院 気象研究所の所長として「颱風」を独占的に使用したことで、「颱風」が主流となった[ 26]
字義について、曲亭馬琴 は『椿説弓張月 』の続編（1808年/文化 5年）で、「颶」の字を「ハヤテ 」と訓し、「颱」の字を「アカシマ 」と訓した。馬琴は「颱」の字について、徐葆光 の『中山伝信録 』巻一（1721年/康熙 60年/享保 6年）「風信考」を出典とし、徐はそれを程順則 の『指南広義 』（1708年/康熙47年）による考と自注している。「颱」の字は『康熙字典 』にも『正字通 』にも『辞源 』にも掲載されていないが、1684年（康熙23年）編纂の『福建通志 （中国語版 ） 新村 (1943) は論考している。
一方、英語の typhoon [ 注 5] [ 31] 広東方言 の tai fung 〈大風 〉を起源とし[ 32] [ 注 6] アラビア語 で〈くるくる回る〉という意の tāfa に由来する طوفان ṭūfān 〈洪水を起こす暴風〉の意[ 33] ギリシャ語 で〈旋風〉を意味する tuphōn [ 注 7] [ 31]
個々の語の由来については、さまざまな説が唱えられているが、現代英語の typhoon の用法を派生させたアラブ人やポルトガル人が用いた種々の語が、中国語に起源を持つという説は、概ね一般に受け入れられている[ 25]
ここでは、台風に関する気象用語について解説する。
気象庁 太平洋台風センター （英: RSMC Tokyo - Typhoon Center ）[ 注 8] 赤道 以北、かつ東経100度 から東経180度 までの範囲[ 注 9] 熱帯低気圧 の域内の最大持続風速が34ノット （およそ17 m/s ）に達した場合、その熱帯低気圧を識別するための国際的に一意の台風番号（4桁の数字）および台風の呼び名（アジア名）が即時に同センターより付与され、台風 と呼ばれるようになる。同海域では、沿岸諸国の気象機関がそれぞれ独自に台風の監視と予測を行っており、気象機関によって台風の発生 を認定する際の基準となる風速の推定値に多少の誤差が生じることがあるが、国際的には日本の気象庁の判断が公式のものと定められている[ 39]
台風（発達した熱帯低気圧）を特徴づける諸要素を台風諸元という[ 40] 台風委員会 は、中心位置、中心位置の確度、大きさと眼の形、中心気圧、進行方向、移動速度、最大持続風速、最大瞬間風速、強風域、暴風域、特定の沿岸部の風津波ポテンシャル、特定の沿岸部の高潮ポテンシャルの合わせて12の要素を、台風（熱帯低気圧）の特徴的な諸元として定めている。主要諸元の定義は次の通り。
中心位置 ：台風の雲の眼 の中心、または眼が識別可能でない場合、風力/気圧中心（最も気圧 の低いところ）とする。等圧線や衛星画像の解析により、緯度 および経度 を0.1度 単位で決定する[ 40] 中心位置の確度 ： 台風の中心位置の確度は、解析により台風の中心が円内に位置すると推定される円の最小半径の大きさで表現される。「正確」（good）は概ね55 km（30海里 ）以下、「ほぼ正確」（fair）は概ね55 km–110 km（30–60海里）、「不確実」（poor）は概ね110 km（60海里）以上を表す[ 3] 中心気圧 ：台風の中心の地上気圧（実測値または推定値）。進行方向 ：台風の中心が移動している方角 。移動速度 ：台風の中心が移動する速度 。最大持続風速（最大風速） ：地上での平均風速の最大値。最大瞬間風速 ：地上風速の瞬間的なピーク値[ 注 10] 強風域 ：台風や発達した低気圧の周辺で、平均風速が15m/s以上の風が吹いているか、地形の影響などがない場合に、吹く可能性のある領域[ 3] [ 3] 暴風域 ：台風の周辺で、平均風速が25m/s以上の風が吹いているか、地形の影響などがない場合に、吹く可能性のある領域[ 3] [ 3] 大きさ ：台風に伴う強風域の半径を基準にして決める[ 3] [ 3] §台風の階級 を参照。強さ ：台風の最大風速を基準にして決める[ 3] §台風の階級 を参照。
台風委員会 は、加盟国・地域間での情報交換用に、北太平洋西部における熱帯低気圧を強さに応じて、次の5つに分類している。
台風委員会 による熱帯低気圧の国際分類
階級
定義
タイフーン
最大持続風速が64 kt （33 m/s ）以上のもの
シビア・トロピカル・ストーム
最大持続風速が48–63 kt （25–32 m/s ）の範囲のもの
トロピカル・ストーム
最大持続風速が34–47 kt （17–24 m/s ）の範囲のもの
トロピカル・デプレッション
中心位置は識別可能であるものの、最大持続風速が33 kt 以下のもの
低圧部
中心位置が正確に評価できないもの
上表と下表の国際分類で定義されるタイフーン と、下表の国内分類で定義される台風 とは、最大風速の基準値が異なるため、台風とタイフーンは予報用語としては同義ではなく、混同しないように注意が必要である。
日本の気象庁 （JMA/RSMC Tokyo - Typhoon Center）による熱帯低気圧の階級分け（10分間平均の最大風速）
国内分類（和文）
最大風速
国際分類（英文）[ 48]
m/s
kt
猛烈な
台風
≧54
≧105
猛烈なタイフーン（VTY）
非常に強い
44–53
85–104
非常に強いタイフーン（VSTY）
強い
33–43
64–84
タイフーン（TY）
（並の強さの）
25–32
48–63
シビア・トロピカル・ストーム（STS）
（弱い）
17–24
34–47
トロピカル・ストーム（TS）
（弱い）
熱帯低気圧
＜17
＜34
トロピカル・デプレッション（TD）
注：2000年6月1日以降、丸括弧で示した台風の強さを表す形容詞は、対外的には使用されていない。
気象庁による台風の大きさの階級分け[ 49]
階級
強風域の半径 (km )
（新）
（旧）
超大型：（非常に大きい）
≧800km
大型：（大きい）
500–799km
（不使用）
中型：（並の大きさ）
300–499km
小型：（小さい）
200–299 km
ごく小さい
＜200 km
注：（旧）は1991年4月1日の改正[ 50] [ 51]
日本の気象庁が使用する、最も階級の低い熱帯低気圧のカテゴリーは、トロピカル・デプレッション （tropical depression ）である。この用語は、中心付近の最大風速が34ノット （17 m/s ）未満の熱帯低気圧に対して適用される。最大持続風速が34ノット（17 m/s）に達すると、トロピカル・ストーム （tropical storm ）に階級分けされる。さらに勢力が強まり、最大持続風速が48ノット（25 m/s）に達すると、階級が一つ上がってシビア・トロピカル・ストーム （severe tropical storm ）となる。最大持続風速が64ノット（33 m/s）に達すると、気象庁の熱帯低気圧の階級で最も高いカテゴリーのタイフーン （typhoon ）に分類される。以上が、気象庁が台風情報 を英文で報じる場合の用語法である[ 3]
和文で報じる場合は、トロピカル・デプレッション級を熱帯低気圧 、トロピカル・ストーム級以上をまとめて台風 と呼称し、最大風速の強さや強風域の大きさに基づき、台風の細分類を行っている。大きさによる分類は日本の気象庁独自のもので、風速15 m/s以上の強風域 の大きさによって、下表のように台風を分類している[ 49] mbar （hPa に相当）の等圧線 の半径で、それぞれ分類していたが、静止気象衛星 画像に基づく台風解析技術の向上により、信頼性の高い風速の推定値および分布が得られるようになったことに加えて、気圧よりも風速のほうが災害に直接関係するため、強さは風速で、大きさは強風域の半径で判断するよう基準が変更された[ 50]
これらを組み合わせて、かつては「中型で並の強さの台風」というような言い方をしていた。しかし、組み合わせによっては「ごく小さく弱い台風」などと表現される場合もあり、災害発生のリスクを過小評価されるおそれがあった。これらの大小および強弱の表現は風の強さを基準にしており、雨の強さは考慮に入れられていないためである。実際に1999年（平成11年）8月、「弱い熱帯低気圧」と表現される熱帯低気圧が関東地方を含む広い範囲に大雨をもたらし、神奈川県で13名のキャンプ客が増水した川に流されて死亡する玄倉川水難事故 が発生した。この事故を契機として、気象庁は2000年 （平成12年）6月以降、防災上の観点から「弱い」や「小型の」といった表現は予報用語としては使用しないことにした[ 51]
super typhoon の日本語訳[ 55] スーパー台風 という用語は、日本においては未だ明確な定義はない[ 56] 合同台風警報センター (JTWC) では、風速130ノット（67 m/s）以上の台風をスーパータイフーン 級として階級分けしている[ 55] サファ・シンプソン・スケール のカテゴリー4の上限付近からカテゴリー5に相当する[ 55] [ 57] [ 57] [ 57] 中国気象局 は2分間平均の風速値を採用している）。韓国気象庁 は風速105ノット（54 m/s）以上の台風をスーパータイフーン級としており、これは日本の気象庁の「猛烈な台風」と同等の階級である。近年の台風の中では、2013年11月の台風30号（ハイエン） や、2016年9月の台風14号（ムーランティ） がスーパータイフーン級だったほか、1979年10月の台風20号（チップ） もスーパータイフーン級の台風とみなされている[ 55]
スーパー台風は、単に最大強度の階級であるだけでなく、その多くが急発達を経ることや、明瞭な眼、発達した眼の壁雲を有することなど、特別な性質や構造をもつことが知られており、上陸すれば大災害となるおそれがある[ 55] ドボラック法 による推定値に頼るようになって以降、スーパー台風の風速の推定値に大きな誤差が含まれることが原因で、その発生数や強度を正確に知ることは困難な現状にある[ 55]
合同台風警報センター (JTWC) による熱帯低気圧の階級表[ 58] （1分間平均の最大風速）
階級
最大持続風速
SSHWS
kt
m/s
スーパー・タイフーン
≧137
≧70
カテゴリー5
130–136
67–70
カテゴリー4
タイフーン
113–129
58–66
96–112
50–58
カテゴリー3
83–95
43–49
カテゴリー2
64–82
33–42
カテゴリー1
トロピカル・ストーム
34–63
17–32
N/A
トロピカル・デプレッション
＜34
＜17
中国・台湾の気象機関による熱帯低気圧の階級表（CMAのみ2分間平均、他は10分間平均の最大風速）
最大持続風速
中国[ 59] CMA )
香港[ 60] [ 61] HKO ・SMG )
台湾[ 62] CWA )
kt
m/s
km/h
≧100
≧51.0
≧185
超強台風
超強台風
強烈台風
81–99
41.5–50.9
150–184
強台風
強台風
中度台風
64–80
32.7–41.4
118–149
台風
台風
48–63
24.5–32.6
88–117
強熱帯風暴
強烈熱帯風暴
軽度台風
34–47
17.2–24.4
63–87
熱帯風暴
熱帯風暴
≦33
≦17.1
≦62
熱帯低圧
熱帯低気圧
熱帯低気圧
韓国気象庁 (KMA) による台風の階級表[ 63] [ 64] （10分間平均の最大風速）
国内分類
最大持続風速
国際分類（参考）
kt
m/s
km/h
超強力な
台風
≧105
≧54
≧194
タイフーン (TY)
非常に強い
85–104
44–53
158–193
強い
64–84
33–43
119–157
中くらいの
48–63
25–32
90–118
シビア・トロピカル・ストーム (STS)
―
34–47
17–24
61–89
トロピカル・ストーム (TS)
フィリピン気象当局 (PAGASA) による熱帯低気圧の階級表[ 65] （10分間平均の最大風速）
階級
最大持続風速
kt
m/s
km/h
スーパー・タイフーン (STY)
≧100
≧51
≧185
タイフーン (TY)
64–99
33–50
118–184
シビア・トロピカル・ストーム (STS)
48–63
24–32
87–117
トロピカル・ストーム (TS)
34–47
17–24
62–86
トロピカル・デプレッション (TD)
＜34
＜17
＜62
熱帯低気圧 の一種である台風は、温帯低気圧 とは異なる特徴的な構造や性質を持つ。
1980年から2005年までの北西太平洋上での熱帯低気圧の経路。 ほとんどの台風は北半球 における夏 から秋 にかけて発生する。最盛期のコースを例にとると、発生当初は貿易風の影響で西寄りに北上しつつ、太平洋高気圧 の縁に沿って移動し、転向 した後は偏西風 の影響で東寄りに北上し、ジェット気流 の強い地域に入ると速度を速めて東進し、海水温や気温の低下に起因する中心部上昇気流勢力の低下、海上に比べ起伏が激しくまた昼夜の温度差が大きい陸への上陸によって勢力を弱めていく。ただこのような教科書的なコースを辿るものはそれほど多くなく、太平洋高気圧の影響により西進し続けたり、停滞したりと、複雑な経路をとるものもしばしば現れる。日本列島やフィリピン 諸島、台湾、中国華南 ・華中 沿海部、朝鮮半島 などに大きな被害を与える。コースによってはベトナム やマレーシア 、マリアナ諸島 、ミクロネシア などを通ることもある。稀ではあるが冬季にも、海水温の高い低緯度で発生する[ 注 11]
台風やハリケーン・サイクロンなどの熱帯低気圧を発生する機構については様々な説が唱えられてきた。熱帯 の強い日射により海面に生じた上昇気流によるという説、熱帯収束帯 （赤道前線）上に発生するという説などが出されたが、どれも不完全であった。
現在では、「偏東風波動 説」が多くの支持を集めている。南北両半球の北緯（南緯）30度付近には、赤道 で上昇して北上（南下）した空気 塊（潜熱 を含む空気）がハドレー循環 により上空に滞留してのち下降し、「亜熱帯高圧帯 」が形成される。北太平洋高気圧 もその例であるが、これらの高気圧から赤道方向に向けて吹き出した風はコリオリの力 を受けて恒常的な東風になる。これが偏東風 で、この風の流れの中にうねり（波動）ができると反時計周りの渦度が生じ、水蒸気が凝結する際に発生する潜熱がエネルギー源となり熱帯低気圧となるという考えである。なぜ波動が出来るのかはまだはっきりしないが、実際の状況には最もよく合致した説である。 [要検証 – ノート
ただし、そうして発生した波動の多くは発達せずにつぶれてしまう。1万メートル以上の上層に高気圧を伴う場合には高気圧の循環による上昇気流の強化により台風に発達すると思われる。
一般に台風が発生する場合は海面の水温が26 - 27 ℃ 以上であり、高温の海面から蒸発する水蒸気が原動力になっている。また台風の発生のうえでコリオリの力は必要であり、コリオリの力が小さい赤道付近（緯度5度くらいまで）では顕著な熱帯低気圧が発生しない。
台風の内部構造を示した図
Eye：目、Eyewall：目の壁、Rain Bands:降雨帯[ 69] [ 70] 台風の発達過程はかなり詳しくわかっている。台風の原動力は凝結 に伴って発生する熱である。温暖な空気と寒冷な空気の接触等による有効位置エネルギー が変換された運動エネルギー が発達のエネルギー源になっている温帯低気圧 との大きな違いはここにある。
上昇気流に伴って空気中の水蒸気は凝結し、熱（潜熱 ）を放出する。軽くなった空気は上昇する。すると地上付近では周囲から湿った空気が中心に向かい上昇し、さらに熱を放出しエネルギーを与える。このような条件を満たすときに台風は発達する。このような対流雲 の発達の仕方をシスク（CISK、第2種条件付不安定 ）という。
なお、台風が北半球で反時計周りの渦を巻くのは、風が中心に向かって進む際にコリオリの力 を受けるためである。
2個の台風が1,000 km以内にある場合、互いに干渉し合って複雑な経路をたどることがある。これを提唱者である第五代中央気象台 長の藤原咲平 の名前をとって藤原の効果 と呼ぶ。その動きは、相寄り型、指向型、追従型、時間待ち型、同行型、離反型の6つに分類されている。
一般に、台風は日本の南海上で発達し日本列島に接近・上陸[ 3] 前線 が形成されるようになる。温帯低気圧化が進んだ台風は南北の温度差により運動エネルギーを得るため、海水温が25℃以下の海域を進んだり上陸してもほとんど衰えない場合がある。さらに高緯度へ進み、前線が中心部にまで達すると温帯低気圧化が完了となる。もしくは、台風内の暖気核が消滅することで温帯低気圧化することもあるが、この場合は必ずしも低気圧の中心まで前線が描かれない場合がある[ 71]
日本列島に上陸せず対馬海峡 を通過して日本海 南部に入った場合、または台風が日本列島にいったん上陸し、勢力が衰えた後に日本海南部へ出た場合は、暖流である対馬海流 （海水温が26 ℃以上の場合のみ）の暖気が台風へエネルギーを供給することで再発達し、普段は台風による被害を受けにくい北海道、東北地方に甚大な被害を与える場合もある。1954年 の洞爺丸台風 （昭和29年台風第15号）や、1991年 の平成3年台風第19号 （りんご台風）、2004年 の平成16年台風第18号 などがその例である。
台風が海面水温の低い海域に達して水蒸気の供給が減少したり、移動する際の地表との摩擦によって台風本来のエネルギーを失うと熱帯低気圧や温帯低気圧に変化する[ 72] [ 72]
ただし、台風から温帯低気圧への変化は低気圧の構造の変化であり、必ずしも雨量や風速が弱くなるわけではない[ 72] [ 72]
台風の月別の主な経路 台風が日本本土 を襲う経路は様々であり、類型化は難しいが、典型的な台風として、北緯15度付近のマリアナ諸島 近海で発生して西寄りに時速20キロメートル程度で進み、次第に北寄りに進路を変えて北緯25度付近、沖縄諸島 の東方で転向し、北東に向けて加速しながら日本本土に達するというパターンが考えられる。台風の経路として書籍にもしばしば掲載される型であるが、実際にはこのような典型的な経路を取るものは少なく、まれには南シナ海で発生してそのまま北東進するもの、日本の南東海上から北西進するもの、あるいは狩野川台風 （1958年 〈昭和33年〉台風第22号）のように明確な転向点がなく北上するものなどもある。さらに、盛夏期で台風を流す上層の気流が弱く方向も定まらないような時期には、複雑な動きをする台風 も見られる。
日本の気象庁の定義によれば、台風の上陸 とは、台風の中心が北海道 、本州 、四国 、九州 の海岸に達することをいう[ 3] 沖縄県 に台風が上陸することはない。台風の中心が、小さい島や半島を横切って、短時間で再び海上に出ることは、台風の通過 と呼ばれる[ 3] 接近 とは、台風の中心がその場所から半径300km以内に達することである[ 3]
日本には、平均して、毎年11個前後の台風が接近し、そのうち3個くらいが日本本土に上陸する[ 73] 2004年 には10個の台風が上陸し、上陸数の記録を更新した（2004年の台風集中上陸 参照）。その一方で1984年 、1986年 、2000年 、2008年 、2020年 のように台風が全く上陸しなかった年もある。
台風が日本本土に上陸するのは多くが7月から9月であり、年間平均上陸数は8月が最も多く、9月がこれに次ぐ。8月は、太平洋高気圧が日本付近を覆い、台風が接近しにくい状況ではあるが、台風発生数も最も多く、また高気圧の勢力には強弱の周期があるため、弱まって退いた時に台風が日本に接近・上陸することが多い。無論、西に進んでフィリピン・台湾・中国に上陸したり朝鮮半島方面に進んだりするものも少なくない。6月や10月にも数年に1度程度上陸することがある。最も早い例では1956年 4月25日 に台風3号 が鹿児島県に上陸したことがあり[ 74] 台風28号 が紀伊半島に上陸した例がある[ 74]
フィリピンでは毎年6月から12月にかけてに台風が襲来するリスクが高くなる[ 75] 領海 内に進んできており、うち6～9個の台風が上陸している[ 75] USドル の被害が発生した[ 75]
台風の中心位置や中心気圧、最大風速、大きさなどの値は、過去の観測データの蓄積により確立されたドボラック法 に基づいて気象衛星 画像から推定し、地上および船舶で風速が観測できた場合に都度、数値データを修正していく方法を採っている[ 40] 1987年 （昭和 62年）までは米軍 が航空機観測 を実施していた時期もある[ 76]
NOAAの観測機から撮影されたハリケーン・カトリーナ の中心部 アメリカでは、1943年 にテキサス州 ヒューストン を襲ったサプライズ・ハリケーン （英語版 ） ハリケーン・ハンター と呼ばれる専門部隊を編成した。当初はアメリカ空軍 とアメリカ海軍 が個別に観測していたが、1993年からはアメリカ海洋大気庁 (NOAA) のNOAA ハリケーン・ハンターズ （英語版 ） 士官部隊 が運用する観測機で直接観測を継続している。
日本の気象庁は緯度では赤道から北緯60度、経度では東経100度から180度までの範囲にある台風の位置決定と予報を担当する[ 77]
現在、台風の観測では気象衛星ひまわり が重要な役割を果たしており、雲画像の連続的な解析により台風の中心や風速などの観測がなされる。日本付近に接近あるいは上陸した台風については気象レーダーやアメダス も利用される。
2017年からは名古屋大学 や琉球大学 などの研究グループが航空機からドロップゾンデ を投下、観測ドローン などで直接観測を実施している。同研究グループは2017年10月21日、日本人研究者として初めて台風の中心付近を飛行機で直接観測することに成功した[ 78] [ 79] [ 80]
台風の進路予報表示では、平均風速が15m/s以上の強風域を黄色の円、同じく25m/s以上の暴風域を赤色の円で表す。12、24、48、72、96および120時間後の到達予想範囲は点線の予報円 で記す。台風の進路が予報円の中に入る確率はおおよそ70%である。また、台風の中心が予報円の中を通った場合、暴風域に入る恐れがある範囲を赤い線で囲む。これを暴風警戒域という。
台風の進路予報表示は1953年（昭和28年）6月から1982年（昭和57年）5月まで扇形方式、1986年（昭和61年）5月まで予報円方式が用いられ、1986年（昭和61年）6月以降は現行の予報円・暴風警戒域方式が用いられている。また、予報期間は2002年（平成14年）6月から[ 注 12] [ 81] 令和 2年）9月9日からは、24時間以内に台風に発達する見込みの熱帯低気圧についても120時間先までの予報が出されている[ 82]
伊勢湾台風による愛知県 半田市 における被害の様子 2013年の台風30号通過後のタクロバン 市街（フィリピン） 台風が上陸あるいは接近すると、暴風（強風）による人工物や樹木の倒壊、高潮 ・高波や大雨による水害 （洪水 や浸水 のほか、土砂崩れ・地すべり などの被害が発生する。
渦性降雨 - 台風の中心付近では激しい雨となる。
地形性降雨 - 台風により山地に向かって気流を生じるような地形では大雨となりやすい。
前線の発達 - 台風の接近により時期によっては秋雨 前線や梅雨 前線を刺激して大雨をもたらし、これによる被害が発生することも多い（例：平成24年台風第4号 ）。なお、台風の中心付近は暖かい空気で覆われた構造であり、台風そのものが前線を伴うことはない[ 77] [ 77]
台風により暴風・強風を生じる。海岸近くでは吹き付けられた海水による塩害 を生じることがあり、送電線の碍子 （がいし）で放電現象を伴うこともある。
台風により高波やうねりを生じる。波の高さが10mを超えることもある。強風による吹き寄せと気圧低下によって高潮 を生じることがある。珊瑚礁 のある海岸など地形によっては波群津波 が発生することもある。
雲が発達する割には台風本体接近時には雷 を伴うことは少ない。しかし台風による間接的な雷雨 が発生することがある。台風本体においては、進行方向の左側で比較的発生しやすい[ 83]
竜巻 - 関連性は解明されていないが、台風の接近による竜巻 も発生することがある。雪 - 熱帯低気圧であるため台風である時期には雪 は降らないが、温帯低気圧に変化した後に高緯度地区で降雪となることや、冬型気圧配置となることによる降雪となることがある。稀に1932年 晩秋に上陸した七五三台風 や1990年の晩秋に上陸した台風28号のように、台風接近時に山間部の集落で大雪が降ったケースもある。台風が日本海側を通った時、接近時の日本海側や、台風が太平洋側を通った時の離れていく時の太平洋側で、台風によるフェーン現象 が発生しやすく（特に前者）乾燥した熱風による火災や急激な気温上昇による雪崩 なども起こりやすい。
なお、台風が過ぎ去った後、台風が通過した地域では空が晴れ渡って良い天気になることがあり、これを「台風一過 （たいふういっか）」と呼ぶ[ 84] 台風一過 の項目があります。）
日本における台風の被害は、記録が明確な20世紀中盤以降、確実に減少してきている。これには、学術面では台風研究の発展、行政では予報の充実や経験等をもとにした防災体制の構築、民間では災害記録の伝承や自主防災活動による効果と考えられる。上陸時勢力が日本史上稀に見る強さであった伊勢湾台風 以降、災害対策基本法 制定をはじめ、伊勢湾台風クラスあるいは「スーパー伊勢湾台風 」クラスの台風に耐えられるような防災体制が目標とされてきた[ 85] 東南アジア では防災体制やインフラ等がまだ成熟していないため、地すべりや洪水等により多数の死者を伴う甚大な被害が発生することがある。
雨台風であったカスリーン台風は、関東を中心に豪雨による甚大な浸水被害をもたらした。
風台風であった洞爺丸台風は、記録的暴風や高波により
洞爺丸 を沈没させた。
風による被害は比較的小さい一方で、雨による被害が大きい台風を雨台風 と呼ぶ[ 86] [ 87] [ 88] 秋雨前線 の活動が活発な秋季の台風は、風よりも雨による被害が大きい[ 86] カスリーン台風 や1958年の狩野川台風 などが挙げられる[ 86] [ 89] 風台風 と呼び[ 90] [ 87] [ 88] 洞爺丸台風 や1991年の平成3年台風第19号 、2004年の平成16年台風第18号 などが挙げられる[ 91] [ 87] [ 90] [ 86] [ 92]
勢力が強い台風の場合は、雨と風の両方で甚大な被害が出ることも少なくない。平成18年台風第13号 （2006年）では、九州 付近の前線の活発化で、梅雨末期のような集中豪雨を呈した。佐賀県 伊万里市 では期間降水量の7割が上陸前日に降る集中豪雨となった。
交通機関 の乱れ
特に航空 やフェリー 航路 の場合、暴風を伴うと大変危険なこと、また機体や使用船舶の遣り繰りがつかない（目的地や避難先が台風の進路上で運航できない）事等から台風が通過した後も運休するケースが多い。
国内航空に関しては一日の機体の遣り繰りが複雑で一つの機体が5、6便運航することが多く、台風の関係ない地方でもどこかの路線で台風による欠航が発生することにより後続の機材繰りによって、使用する航空機が出発までに用意できずに欠航や遅延することもある。
また鉄道 、バス 、自動車道路 （高速道路 ・国道 など）も一定の風速または雨量をオーバーすると運休や通行止め、あるいは速度徐行がなされる場合もある。近年鉄道においては影響が予想される場合はあらかじめ長距離列車の運休や間引き運転・全列車の各駅停車運転などが行われ、事前事後のダイヤの混乱防止と輸送手段の確保の両立を図るケースが多い。(「計画運休 」参照) 公衆施設（自治体の公共施設・サービス受付、レジャー施設、百貨店 ・スーパーマーケット など）の営業休止・または早期打ち切り
スポーツ試合やコンサート、イベントの中止・延期
屋内施設（ドーム球場 や体育館 、コンサートホールなど）で開かれるイベントであっても、交通機関のマヒによる関係者の現地入り不能や、観客の安全などを考慮してイベントを中止する事例がある（プロ野球でのドーム球場の中止事例はドーム球場#ドーム球場での試合中止事例 参照）。
屋内退避 による風水害からの避難を要する場合もある。
被害という視点で語られることの多い台風も、日本では梅雨以後の夏期における、各地のダム や山間部の川の水資源確保の観点から見れば、定期的な台風の襲来は重要である。例えば、平成17年台風第14号 （2005年）や平成19年台風第4号 （2007年）は大きな被害（ともに激甚災害）を生んだが、台風襲来前は渇水によって0%となっていた早明浦ダム の貯水率をたった一晩で一気に100%以上にまで回復させたため、取水制限が解除された。つまり「台風が来なければよい」と一概には言えない。
気候変動に関する政府間パネル の第5次評価報告書でも示されているように、台風の大型化と地球温暖化 は関係があるとする見方が強い。実際2004年には例年の3.8倍の数の台風が日本に上陸し、平成27年9月関東・東北豪雨 、令和元年東日本台風 は日本各地に甚大な被害をもたらした。地球温暖化は海洋、大気両方に影響を与える。前者において海水温上昇による海水の蒸発量の増加に伴い大気中の水蒸気が増加し、上昇気流が起きやすくなる。これによって発生した台風は大型化しやすくなる。後者においては対流圏 の気温減率 が小さくなり大気は安定する。このため台風ができにくくなり数は減少する。地球温暖化は台風に相反する2種の影響を与える[ 93] [ 94]
台風は災害ではあるが、定期的に襲来するものであり、それなりに地域の自然の中で位置づけを持つものでもある。たとえば沖縄では台風の降水は地域住民にとっては水確保の上で重要な意味を持つ。同様に、沖縄における森林 の物質循環 を考える場合、落葉 量に関しては、台風時のそれを無視することが出来ない。
また、台風に乗って移動する動物もある。定着している分布域ではないところに見つかるチョウ を迷蝶 というが、日本では熱帯域の種が本土で見つかる例があり、往々にして台風の後である。たとえばメスアカムラサキ やカバマダラ などが、このようにして出現し、冬までに世代を重ねる例が知られる。それらは冬を越せない死滅回遊 の例でもある。ウスバキトンボ などもこの例である。同様に、沖縄以南で繁殖し、本州付近ではまれにしか観察されない野鳥 が迷鳥 として台風の後に観察されることがある。
また、台風が太平洋上の生物を日本沿岸に吹き寄せる例もある。台風通過後に砂浜にそれらが打ち上げられる場合があり、カツオノエボシ やカツオノカンムリ などのクラゲ類、アサガオガイ やルリガイ 、あるいはササノツユ やマルカメガイ などの翼足類 などが見られることがあり、貝類採集家などがこれを狙う。
日本では、台風の目に航空機から氷 や水、人工降雨 を促すヨウ化銀 を散布して熱を奪い、勢力を弱める研究「タイフーンショット」が始まっている（「ムーンショット 」にちなんだ命名）。また無人の帆船 に台風を自動追尾させて発電に利用する構想もある[ 95]
1930年代以前 永祚の風：989年9月（永祚 元年8月）近畿地方 。「夜、天下に大風。皇居 の門・高楼・寝殿・回廊及び諸々の役所、建物、塀、庶民の住宅、神社仏閣まで皆倒れて一軒も立つもの無く、木は抜け山は禿ぐ。又洪水高潮有り、畿内の海岸・河岸・人・畑・家畜・田この為皆没し、死亡損害、天下の大災、古今にならぶる無し、云々」（『扶桑略記 』、原文は漢文）
弘安の役台風 ：1281年8月（弘安 4年閏7月）西日本。弘安の役 （元寇 ）で日本に来襲した元 ・高麗 連合軍14万人のうち約10万人溺死。（これが後に神風 として言い継がれることとなる。）シーボルト台風 安政3年の大風災：1856年9月23日（安政 3年8月25日）から24日にかけての夜間に関東地方 を襲った。伊豆半島 付近から江戸 のすぐ北を通過したと考えられる。猛烈な暴風と高潮で江戸をはじめ関東の広い範囲に大被害が起き、『近世史略』は死者10万人余りとしている。
1890年9月16日の台風：オスマン帝国 の軍艦エルトゥールル号 が、和歌山県 の紀伊大島 沖で遭難（エルトゥールル号遭難事件 ）
足尾台風 （1902年 9月28日 ）1906年10月24日の台風：九州近海でサンゴ採り漁船が多数遭難、死者行方不明630名余り。
東京湾台風 （1917年10月1日）：フィリピン東方から北東に進んで10月1日未明に東京北方を通過した台風で、東京湾 に高潮発生、死傷者およそ3,000人[ 96] 1921年9月26日の台風：本州南方をゆっくり東進していた台風が急に北上し、不意打ちの形で紀伊半島から日本を縦断。そのため警報発表が遅れ、富山県 下で漁船の遭難多数。当時の伏木測候所長が世間の糾弾のため自殺した事件で知られる台風。ただし、測候所長の自殺の裏には気象観測施設に関する県と国のいさかいがあったようである。
新高台風 （にいたかたいふう、1922年8月26日）：8月24日関東地方を通過した台風が北上して26日にはカムチャツカ半島付近に達し、その近海にいた日本帝国海軍の巡洋艦新高 が沈没した。高緯度であったので、事故発生時には台風は温帯低気圧に変わっていた可能性もある。初めて固有名（ただし非公式）が付いた台風。室戸台風 （1934年 9月21日 ）1940年代 1950年代
ジェーン台風による高潮で浸水した大阪市街
伊勢湾台風の被災地を取材するCBC のテレビニュース班 1960年代 1970年代 1980年代 1990年代 2000年代 2010年代
2018年の台風21号により被災した建物
2020年代
台風は、日本では「台風第○号」「台風○号」のように台風番号 で呼称されることが多いが、それぞれの台風には、国際的に使用される固有名が付けられている。これを国際名 という（2000年以降はアジア各国が提案した名前が付けられているためアジア名 ともいう）。
統計の基準について
日時 - 全て日本標準時 (JST)。（世界時 (UTC) で観測されたものを日本標準時 (JST) に直している。）
接近 - 台風の中心が日本の海岸線 から300km以内に入った場合 を「日本に接近した台風」としている。ただし、現在は気象官署 からの距離で算出してある。
上陸 - 台風の中心が北海道 、本州 、四国 、九州の海岸線に達した場合 を「日本に上陸した台風」としている。ただし、沖縄本島 などの離島や小さい半島を横切り短時間で再び海に出る場合は「通過」としている。
以下に示す平年値は、1991年 - 2020年 の30年のデータを基にした平均値である[ 97] [ 注 13] [ 注 14]
台風の平年値[ 97] [ 注 15]
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
年間
発生数
0.3
0.3
0.3
0.6
1.0
1.7
3.7
5.7
5.0
3.4
2.2
1.0
25.1 (25.6)
日本接近数
0.2
0.7
0.8
2.1
3.3
3.3
1.7
0.5
0.1
11.7 (11.4)
日本上陸数
0.0
0.2
0.6
0.9
1.0
0.3
3.0 (2.7)
本土および沖縄・奄美 への台風接近数の平年値[ 97]
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
年間
本土[ 注 16]
0.0
0.2
0.4
1.0
1.6
1.9
0.9
5.8
沖縄・奄美[ 注 17]
0.0
0.4
0.6
1.5
2.3
2.0
1.1
0.3
0.0
7.9
地方ごとの台風接近数の平年値[ 97] [ 注 18] [ 注 19] [ 注 20]
地方
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
年間
沖縄地方
0.0
0.4
0.6
1.5
2.2
1.9
1.1
0.3
0.0
7.7
奄美地方
0.0
0.2
0.4
0.7
1.1
1.3
0.7
4.3
九州地方南部
0.0
0.1
0.4
0.7
1.0
1.2
0.5
3.9
九州地方北部
0.0
0.1
0.3
0.8
1.1
1.1
0.4
3.8
四国地方
0.1
0.3
0.7
0.9
1.0
0.4
3.3
中国地方
0.1
0.2
0.6
0.8
1.1
0.3
3.0
近畿地方
0.1
0.3
0.6
0.7
1.1
0.7
3.4
東海地方
0.1
0.2
0.6
0.8
1.2
0.7
3.5
北陸地方
0.2
0.5
0.7
1.0
0.4
2.8
関東地方・甲信地方
0.0
0.2
0.4
0.8
1.2
0.7
3.3
伊豆諸島 ・小笠原諸島
0.1
0.4
0.4
0.7
1.0
1.5
1.3
0.3
0.0
5.4
東北地方
0.0
0.2
0.3
0.8
0.9
0.5
2.7
北海道地方
0.1
0.2
0.7
0.7
0.2
1.9
以下の記録のほとんどは、一部の例外を除いて、統計資料がある1951年 からの統計に基づく。
過去の台風発生数一覧[ 98]
年
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
年間
2025
2
7
2024
2
2
6
8
3
4
1
26
2023
1
1
1
3
6
2
2
1
17
2022
2
1
3
5
7
5
1
1
25
2021
1
1
1
2
3
4
4
4
1
1
22
2020
1
1
8
3
6
3
1
23
2019
1
1
1
4
5
6
4
6
1
29
2018
1
1
1
4
5
9
4
1
3
29
2017
1
1
8
5
4
3
3
2
27
2016
4
7
7
4
3
1
26
2015
1
1
2
1
2
2
3
4
5
4
1
1
27
2014
2
1
2
2
5
1
5
2
1
2
23
2013
1
1
4
3
6
7
7
2
31
2012
1
1
4
4
5
3
5
1
1
25
2011
2
3
4
3
7
1
1
21
2010
1
2
5
4
2
14
2009
2
2
2
5
7
3
1
22
2008
1
4
1
2
4
4
2
3
1
22
2007
1
1
3
4
5
6
4
24
2006
1
1
3
7
3
4
2
2
23
2005
1
1
1
1
5
5
5
2
2
23
2004
1
2
5
2
8
3
3
3
2
29
2003
1
1
2
2
2
5
3
3
2
21
2002
1
1
1
3
5
6
4
2
2
1
26
2001
1
2
5
6
5
3
1
3
26
2000
2
5
6
5
2
2
1
23
1999
2
1
4
6
6
2
1
22
1998
1
3
5
2
3
2
16
1997
2
3
3
4
6
4
3
2
1
28
1996
1
1
2
5
6
6
2
2
1
26
1995
1
1
2
6
5
6
1
1
23
1994
1
1
2
7
9
8
6
2
36
1993
1
1
4
7
5
5
2
3
28
1992
1
1
2
4
8
5
7
3
31
1991
2
1
1
1
4
5
6
3
6
29
1990
1
1
1
3
4
6
4
4
4
1
29
1989
1
1
2
2
7
5
6
4
3
1
32
1988
1
1
3
2
8
8
5
2
1
31
1987
1
1
2
4
4
6
2
2
1
23
1986
1
1
2
2
3
5
3
5
4
3
29
1985
2
1
3
1
8
5
4
1
2
27
1984
2
5
5
4
7
3
1
27
1983
1
3
5
2
5
5
2
23
1982
3
1
3
3
5
5
3
1
1
25
1981
1
2
3
4
8
4
2
3
2
29
1980
1
4
1
4
2
6
4
1
1
24
1979
1
1
1
2
4
2
6
3
2
2
24
1978
1
1
3
4
8
5
4
4
30
1977
1
1
3
3
5
5
1
2
21
1976
1
1
2
2
2
4
4
5
1
1
2
25
1975
1
2
4
5
5
3
1
21
1974
1
1
1
1
4
4
5
5
4
4
2
32
1973
7
5
2
4
3
21
1972
1
1
3
6
5
5
5
3
2
31
1971
1
1
3
4
2
8
5
6
4
2
36
1970
1
2
3
6
5
5
4
26
1969
1
1
1
3
4
3
3
2
1
19
1968
1
1
1
3
8
3
5
5
27
1967
1
2
1
1
1
7
9
9
4
3
1
39
1966
1
2
1
4
10
9
4
3
1
35
1965
2
1
1
1
2
3
5
5
8
2
2
32
1964
2
2
7
5
6
5
6
1
34
1963
1
4
4
3
5
4
3
24
1962
1
1
2
5
8
4
5
3
1
30
1961
1
1
2
3
4
6
6
4
1
1
29
1960
1
1
3
3
10
3
4
1
1
27
1959
1
1
1
2
5
5
4
2
2
23
1958
1
1
1
4
7
5
5
3
2
2
31
1957
2
1
1
1
1
4
5
4
3
22
1956
1
2
1
2
5
6
1
4
1
23
1955
1
1
1
1
2
7
6
4
3
1
1
28
1954
1
1
1
5
5
4
3
1
21
1953
1
1
2
1
6
3
5
3
1
23
1952
3
3
5
3
6
3
4
27
1951
1
1
2
1
1
3
3
2
4
1
2
21
過去の台風の日本上陸数一覧[ 99]
年
1月
2月
3月
4月
5月
6月
7月
8月
9月
10月
11月
12月
年間
2025
2024
2
2
2023
1
1
2022
1
1
1
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海水温が最も低くなる2月が台風に関する年変わりの時期ともいえ、下記に示す1月1日基準は社会的な区分であることには注意が必要である。
※ - 測器破損のため推定値
西太平洋に発生した3つの台風をとらえた衛星画像（2015年7月9日）
複雑な進路を辿り、時に進路予報が難しいことのある台風のこと。「迷走台風」とも呼ばれるが、気象庁ではこの用語は用いられない[ 100]
台風に発達してから熱帯低気圧 や温帯低気圧 に変わるまでの期間が長い台風のこと[ 101] 対義語 は「短命台風」。前述の「複雑な動きをする台風」が「長寿台風」になることが多い。
太平洋 のうち、日本の気象庁が観測対象とする範囲 (太平洋北西部・南シナ海 ) 以外で、ハリケーン やサイクロン などとして発生したものが、観測範囲の境界線を越えて「台風」と分類されるようになった熱帯低気圧のこと。逆に台風が越境してハリケーンやサイクロンになったものを差すこともある。
1回以上勢力が衰え、最大風速が17.2m/s (33.5 kt) 以下の熱帯低気圧となってから、再び発達し最大風速が17.2m/s以上になって、「台風」になった熱帯低気圧のこと。
「年越し台風」とも呼ばれ、その名の通り年を跨いで発生する台風。基本的に12月に発生し翌年の1月に消滅する。このような台風の出現は非常に珍しく、過去（1951年以降）に5件しか例がない[ 102] [ 103] 平成12年台風第23号 は、20世紀 と21世紀 を跨いだ、（観測記録が残る範囲で）過去唯一の「世紀越し台風」でもあった[ 104]
地球温暖化 が進んだ将来、発生する台風の勢力は現在よりも強くなり、いわゆる「スーパー台風 」と呼ばれるような強力な台風の発生が増加し、それによる日本への影響なども含めて増加するであろうと懸念されている。しかしその一方で、台風の発生数は温暖化により現在よりも少なくなるともいわれている。
^ 国際的な基準では、風力8-9の熱帯低気圧は「トロピカル・ストーム」、風力10-11のものは「シビア・トロピカル・ストーム」という。
^ 柳田国男 は、古代語「わき」に〈おそろしい強風〉という意味が含まれていなかったかと指摘している[ 9] ^ 蘭学者の伊藤慎蔵 による、翻訳された日本初の気象学専門書『颶風新話』（1857年/安政 4年刊）など。
^ 〈四方から吹き込む風〉の意[ 25] 470年 には唐詩 に用例が見える[ 25]
^ 古くは touffon と綴った。
^ モリソン が1839年に提唱[ 33] [ 33] [ 34] フリードリヒ・ヒルト （英語版 ） [ 35] 岡田武松 や高桑駒吉 などは、この〈大風〉語源説を否定している。^ 暴風を象徴するギリシア神話 の暴れ神・テュポン (Typhon ) が連想される。
^ 世界気象機関 （WMO）の世界気象監視計画 （WWW）に基づき、北西太平洋域の熱帯低気圧の監視と予測を専門的に担う中枢となる「熱帯低気圧プログラムに参画する地域特別気象中枢 」（RSMC for Tropical Cyclone Programme）の指定機関としての日本の気象庁 を指す。^ より具体的には、北太平洋 西部（北西太平洋）およびその付属海である南シナ海 、東シナ海 、フィリピン海 、日本海 などの海域。地域としては、東アジア 、東南アジア 、およびミクロネシア の一部。
^ 瞬間風速とは、3秒間平均の風速値で、人間が感じる風速に近い。
^ 例えばユーラシア大陸からの冷たい寒気が対馬暖流の上を移動する事で、下層と上層の温度差が極地方の海上並みに非常に大きくなる等して発生し得る。
^ 船舶向けは1997年（平成9年）7月から。
^ 値が空白となっている月は、平年値を求める統計期間内に該当する台風が1例もなかったことを示している。
^ 接近は2か月に跨る場合があり、各月の接近数の合計と年間の接近数とは必ずしも一致しない。
^ 括弧内は1981年 - 2010年 の平均値。
^ 「本土」は本州、北海道、九州、四国のいずれかの気象官署から300km以内に入った場合を指す。
^ 「沖縄・奄美」は沖縄地方、奄美地方のいずれかの気象官署から300km以内に入った場合を指す。
^ 地方の区分については、気象庁のサイト を参照。
^ 「九州北部地方」は山口県 を含み、「中国地方」は山口県を含まない。
^ 「関東地方」は伊豆諸島および小笠原諸島を含まない。
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