株式会社商船三井(しょうせんみつい、Mitsui O.S.K. Lines, Ltd.)は、東京都港区虎ノ門に本店を置く、三井グループの大手海運会社である。東証プライム上場。略称はMOL(エム・オー・エル)。日経平均株価、TOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[4][5][6]。
概要
日本郵船・川崎汽船と並ぶ日本の三大海運会社の1社、連結純利益、連結売上高および時価総額で国内2位である。LNG輸送および海洋事業の分野に強みを持つ。
1964年、進藤孝二社長時代、三井船舶と大阪商船が合併し、大阪商船三井船舶(略称・商船三井)が発足した(英文社名のO.S.KはOsaka Shosen Kaishaに由来する)。
1999年、生田正治社長時代、ナビックスラインと合併、「商船三井」を正式社名とする。
アリゲーターマーク
ファンネルマーク(煙突の印)については図柄のない橙一色としており、1964年の三井船舶・大阪商船の合併交渉当時大阪商船の交渉委員長が「トップ企業にマークは必要ない」との意見を出したことや、大阪商船の専務と三井船舶の常務が会合した際に吸っていたタバコ「光」の箱の色合いを参考にしたものとした[7]。また海上コンテナに記されていた「アリゲーター」印は柳原良平のデザインで、戦闘的かつ水陸両用で活躍する物をといった思いでワニをモチーフとしたものとした[8]。
三井グループに属しており二木会・三井広報委員会・三井業際研究所・綱町三井倶楽部・月曜会・三井文庫の会員企業[9][10]であることに加え、山下新日本汽船→ナビックスラインからの流れで三和グループにも属しており、三水会とその後身社長会である水曜会[注 1]の会員企業[9][10]でもあるがみどり会には未加盟である。
沿革
大阪商船
たこま丸(大阪商船)
天竜丸(大阪商船)
明治
戦後
- 1947年(昭和22年) – 財閥解体により辰馬汽船が新日本汽船となる。
- 1964年(昭和39年)
- 1月 - 山下汽船が新日本汽船と合併して山下新日本汽船となる。
- 新日本汽船は、もともと清酒輸送のために灘の醸造家辰馬家が1846年に始めた回漕業を前身とする船会社である[14]。
- 3月 - 日東商船が大同海運と合併してジャパンラインとなる。
- 4月 - 三井船舶が大阪商船と合併し、大阪商船三井船舶株式会社となる。
- 大阪商船は当初、日東・大同連合に合流する計画だったが、同社主要株主に名を連ねている住友グループ各社や同社傘下にある第一中央汽船の猛反発を受け、結局この形に収まった。
- 1965年(昭和40年)- 日産自動車の保証を得て、自動車輸出のための自動車運搬船、追浜丸を建造。
- 1967年(昭和42年)- 柳原良平デザインのアリゲーターマークがコンテナサービスの象徴となる。
- 1989年(平成元年)6月 - 山下新日本汽船がジャパンラインと合併し、ナビックスラインとなる。本格的クルーズ船「ふじ丸」竣工。
- 1993年(平成5年)10月 - 日本海汽船株式会社を合併。
- 1995年(平成7年)
- 海外コンテナ船社間での提携、ザ・グローバル・アライアンス締結。
- 10月 - 新栄船舶株式会社を合併。
- 1996年(平成8年)4月 - 東京マリン株式会社に資本参加。
- 1998年(平成10年)- ザ・ニュー・ワールド・アライアンス締結(ザ・グローバル・アライアンスの改称)。
- 1999年(平成11年)4月 - 大阪商船三井船舶とナビックスラインが合併、株式会社商船三井となる。本社・子会社の国内定航船事業を統合し、株式会社エム・オー・エル・ジャパン(現・株式会社MOL JAPAN)が発足。
- 2000年(平成12年)4月 - 商船三井興業、日本工機[注 3]、ナビックステクノトレードが合併し、商船三井テクノトレード株式会社が発足。
- 2001年(平成13年)
- 3月 - 商船三井フェリー株式会社発足。
- 7月 - 株式会社エム・オー・シーウェイズにナビックス近海株式会社の近海部門を移管し、それぞれ商船三井近海株式会社及びナビックス内航株式会社に商号を変更。
- 2003年(平成15年)7月 – ナビックス内航に商船三井フェリーの内航不定期船部門を統合し、商船三井内航株式会社に商号を変更。
- 2004年(平成16年)10月 – 株式公開買付けによりダイビルを子会社化 。
- 2006年(平成18年)3月 - 株式公開買付けにより、宇徳運輸株式会社(現・宇徳)を子会社化。
- 2007年(平成19年)4月 - ロゴ変更[注 4]。
- 2009年(平成21年)
- 2011年(平成23年)10月 - フェリーさんふらわあが関西汽船とダイヤモンドフェリーを吸収合併。
- 2017年(平成29年)7月 - 日本郵船、川崎汽船と共にコンテナ船事業を統合、新会社「オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)」が発足[15]。
- 2022年(令和4年)
- 3月 - 宇徳を完全子会社化。
- 4月 - ダイビルを完全子会社化。
- 10月- 子会社のインターナショナル・トランスポーテーションの株式を売却すると発表[16]。
- 2023年(令和5年)
歴代経営者
- 三井物産船舶課長
- 三井物産船舶部長
- 三井船舶社長
- 大阪商船三井船舶 / 商船三井 社長
主な関連する会社
(業種別)
- 海運
- 客船
- フェリー
- 曳船
- 港湾ターミナル
- 物流
- 不動産
- その他
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不祥事・事故
商船三井の多くの船が便宜置籍船
テレビ番組
脚注・出典
注釈
出典
関連項目
外部リンク
ウィキメディア・コモンズには、
商船三井に関連するカテゴリがあります。
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団体名 |
- 日本海運貨物取扱業会
- 日本倉庫協会
- 日本船主協会
- 日本長距離フェリー協会
- 日本内航海運組合総連合会
- 日本旅客船協会
- 日本冷蔵倉庫協会
- 日本ローカルネットワークシステム協同組合連合会
- 人環境優良車普及機構
- 航空貨物運送協会
- 港湾近代化促進協議会
- 全国通運連盟
- 全日本トラック協会
- 国際フレイトフォワーダーズ協会
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